CHcekは、リサーチ経験豊富な株式会社アスマークと人材コンサル会社が協同開発をした、コンプライアンス＆ハラスメント対策のための研修サービスです。

第三者が実施する公平公正な調査によって現状を把握し、状況に合わせた対策支援を行うことができます。また、これらを踏まえ、自分事として自覚をさせていけるよう研修が用意されています。

個人要因・組織要因データから導かれる10分野のリスクを診断し、グループワークなどの実施を通して自己リスクの把握や行動変容計画を遂行していきます。対象の従業員は新人研修・役員研修など幅広く対応可能ですので、株式会社アスマークへお気軽に相談してみてはいかがでしょうか。

かつて戦後復興のために行われていた生産性運動に端を発し、1955年に設立された公益財団法人 日本生産性本部。産業界の「生産性改革」を掲げ、現在では人材育成事業にも活動の幅を広げ、階層別・分野別に多岐にわたる研修を提供しています。そんな同財団の提供する「取締役・執行役員コース」は、3日間をかけて法務、経営戦略、財務・会計、コンプライアンスなどの一連の知識を習得し、構想力をもった変革者としての役員を育成するもの。各テーマに精通した複数名の有識者から実践的な指導を受けられるのも、経済界・労働界・学会に広範なネットワークをもつ、伝統と歴史ある同財団の特徴のひとつと言えます。

元リクルートのトップ営業マンが代表を務め、営業職研修を中心に豊富な実績をもつ株式会社ブレインパートナー。現場を知り尽くした同社だからこそ届けられる「明日からの行動を変える、超実践的な研修」は、職種や階層の垣根を越えて、あらゆる受講者から支持されています。そんな同社の「役員研修」では、受講企業の役員を一同に集め、毎回学んだ内容を自社の経営課題にあてはめ、実際のアクションプランを考えるというもの。実務に落とし込んだ演習を毎月定期的に実施することで、組織としての共通言語を再設定し、各役員が同じ目線で課題と向き合える土壌づくりを後押しします。

経営戦略を立案する、具体的な考え方や手順、関連知識を網羅的に学びたい場合には、株式会社ラーニングエージェンシーの「経営戦略概論」がニーズにフィットするでしょう。マーケティング環境分析手法としてお馴染みの、3C分析やSWOT分析をはじめとする基本フレームワークを習得する本講義は、自社の置かれている現況を客観視する力を養うのに最適。実際の他社のケーススタディなどを題材に体験ワークも取り入れられ、わずか2時間という限られた枠の中で、実りの多い学びを提供しています。

絶えず変化する現在の市場環境において、新規事業展開や経営方針転換によって体制変更を行う企業も少なくありませんが、組織がダイナミックに変わろうとするまさに過渡期において、改めて企業の在り方を見直したいという経営陣の方も多いことでしょう。そうしたタイミングに有効と言えるのが、株式会社ビジネスコンサルタントの提供する同研修。

事業を営む意味や組織の存在意義と言った上位概念に立ち返り、それらを制度や組織デザインに落とし込む考え方を学ぶことができるのが特徴です。他社のエグゼクティブ層と遠慮なく意見を交わし合えるディスカッションの場も人気のコンテンツ。相互指摘を通して、あらゆる角度からリーダーシップをとるために必要な視点を啓発します。

「クライアントを100年先も選ばれるFirst Call Companyへ導く」ことを理念とし、多岐にわたる業界の企業に対し、経営コンサルを手掛けてきた株式会社タナベ経営。そんな、企業の持続的成長を支えてきた同社が提供するのが、近年、そのあり方がより複雑化を極めている「グループ経営」をテーマにした研修プログラムです。

次期経営者を対象に開かれ、「社長になってからの100日プラン」を描き切ることを最終的なゴールとする本講座。講義の中では、数多くの企業を見てきた同社だからこそ知る、リアルな事例、特に高収益モデルのみならず、倒産を余儀なくされた失敗事例も多くインプットできる点が特徴と言えるでしょう。

各業界で非対面サービスの導入も進み、あらゆる分野でテクノロジーが直接的、間接的に活用されている今、事業方針を決定する経営層にとってもIT全般への理解を深めることは急務となっています。インターネット・アカデミーの「経営者・役員向けIT研修」は、情報化の進むこうした状況下で、IT領域への理解をより深め、事業開拓へつなげてゆきたいと考える経営陣向けに提供されている講座です。インフラやネットワークに関する基礎知識から、サイバー攻撃をはじめとする各種リスクについても学べる本研修。自社のセキュリティ対策をより強化したいという企業にもおすすめです。

不確実な情勢の中、日々、トレードオフを伴う意思決定をもとめられる経営層。質の高い意思決定を行うためには、高い視座や本質を見抜く洞察力が必要とされますが、こうした能力の開発を支援しているのが、グリーンサン企画株式会社です。同社では経営層向けに、財務分析、経営分析、経営戦略の3つのテーマを開設。数字を見る知識と、思考力を鍛えることで、経験や勘に頼らない根拠ある経営判断を実現します。

ROE（自己資本（純資産）に対してどれだけの利益が生み出されたのかを示す、財務分析の指標。企業の収益性判断の指標として、また株式投資の指標やROI（投資額に対してどれだけ利益を生み出しているかを見る尺度）と言った財務指標に関する知識を深め、経営に対し、より投資対効果を意識した判断軸をもてるようになりたいという企業には、株式会社インソースの役員研修がおすすめです。財務3表を読むケーススタディの他、習得した財務の知識をより効果的に活用するための、組織デザインやリスク管理などについても目を向けることで、組織を拡大させるだけでなく、“守っていく”ための経営層としての資質を磨くことができるでしょう。

ダスキンの東京第一号加盟店として契約し、その後クリーンサービス事業で急成長を遂げたことで知られる株式会社 武蔵野。その経営手腕と経験を活かし、2001年より開始した経営コンサル事業では、多数の企業を過去最高益達成へ導いたことでも注目が集まりました。

そんな経営層であれば誰しもが知りたい、同社のノウハウをリーズナブルな定額制で学べるのが、会員制サービス「経営者アカデミー」。経営計画や財務に関するテーマから、銀行との交渉術を紹介するものまで、多岐にわたるテーマのセミナー動画をいつでも視聴することができます。ビジネス誌「PRESIDENT」が毎月2回無料で届くなど、豪華な会員特典も魅力のひとつ。

移動中や休憩時間など、ちょっとした空き時間に効率的に学習できる「マイクロラーニングコンテンツ」を手掛けているのが、株式会社アントレプレナーファクトリー。階層別・目的別の学習テーマに応じた3000もの動画コンテンツを取り揃え、企業研修をサポートしています。経営層向けには、M&Aや社会課題をテーマにしたもの、さらには事業承継の中でも親族内承継や外部活用にフォーカスしたコンテンツなど、他社では見つけられないコアなラインナップが用意されているのも魅力。管理画面では各受講者のコンテンツ視聴状況を把握できるのに加え、動画に対して企業ごとのオリジナルの設問を設定することもできます。

1982年よりトップマネジメント層への研修を長年手掛け、10,000名を超える受講者実績を誇るのが一般社団法人 日本能率協会。そんな多数の企業のトップや役員を輩出してきた同社の「役員向け研修」は、実務に直結する知識のみならず、CSRなどの企業としての倫理観や社会的責任にまで及ぶテーマが特徴的と言えます。ビジネス市場だけでなく、社会全体を俯瞰できる視座を養うことで、経営課題に対する本質的な解決力を高めることができるでしょう。

英国エコノミスト誌が選ぶ世界のグールー（思想的指導者）5名に名を連ね、著書『The Next Global Stage』は世界的ベストセラーを記録した、日本を代表する経営コンサルタント 大前研一。そんな彼が塾長を務めるのが、株式会社ビジネス・ブレークスルーが主催する大前経営塾です。

パソコンとインターネットがあれば、時間や場所を選ばずに受講できるeラーニングの教材に加え、講師や他の受講者と意見を交わせる双方向型学習プラットフォーム『AirCampus®』も完備され、受講期間中は、各種セミナーや勉強会などにも参加することができます。

ホールディングスならではの経営課題に直面する企業であれば、株式会社インプレッション・ラーニングの「グループ会社特化型役員研修」がおすすめでしょう。事業規模に比例して、高まる企業不祥事や組織内不正などにも切り込む、核心に迫るプログラムは、リスク管理と真摯に向き合いたい経営層であれば必講。近年一層、厳しく目を向けられているハラスメント問題などにも触れ、グループ会社役員としての社会的責務を改めて見つめ直す機会を創出します。

組織を司る経営層として、向き合う大きなテーマのひとつが次世代の育成。特に、未来の企業の行く末を担う次世代の経営者・経営幹部を選抜し、育てることは自社の持続的成長を考える上で避けて通ることのできない命題と言えます。コンピテンシーコンサルティング株式会社の手掛ける同プログラムは、アセスメント連動型のサービスで、対象者の適性を評価しながら、そんな組織のキーマンとなる人材の発掘を目指すもの。アセスメントでは、各人の強み・弱みを測り、経営幹部人材として強化すべき要素を徹底分析し、各個人の能力に応じたアプローチで、マネジメントやリーダーシップの向上をはかります。

現在直面する企業課題もさることながら、経営層としてより戦略的な経営視点で市場と対峙し、自社が向き合うべき潜在的な課題を明らかにしたい、というケースには、SMBCコンサルティングの「役員幹部研修」がフィットするでしょう。経営者や部下との関わり方と言った、対人的なテーマはもちろんのこと、市場環境分析や、単年度・中長期、それぞれの事業戦略を立案する際の思考法なども学べる本研修。経営層として持っておきたい、全体最適を意識した高い視座を養うことができます。

自社のDX推進に舵を切りたいという企業には、カナン株式会社の提供する「DX経営層/役員研修」がおすすめでしょう。リモート化が急速に広まり、旅行やアクティビティ、ショッピングなどのさまざまな購買体験がオンラインで提供され始めている今。テクノロジー活用によって事業に変革を起こすDX（デジタルトランスフォーメーション）の動きは、当初想定されていたよりも10年早まったとも言われています。DXとは何か、AIやIoTをただ利用することと何がちがうのか、と言った基礎的な内容から、自社の経営課題にはいかに応用するべきなのか、と言った戦略策定に至るテーマまで網羅する本研修。DXのあるべき姿や本質を知る足掛かりとなることでしょう。

MBAプログラムも開設し、その国際水準の教育の質が評価されている慶応義塾大学ビジネス・スクール。経営人材向けに開講されている同学の「エグゼクティブセミナー」では、経営領域を横断的に網羅するコンテンツが揃えられているとともに、同学ならではのネットワークを活かした、海外の有名大学教授による講義なども目玉で、グローバルな経営観を養いたい企業の役員層から呼び声の高いスクールです。

同スクールの研修は、50年以上の歴史をもつ独自の教育メソッド「慶應型ケースメソッド」を採用しているのも特徴。研修前には、各自が課題となるケースについて分析をし、当日にグループごと、クラス全体でディスカッションをすることで、交渉力やものごとを多角的に捉えられる視点を養うことができます。

研修の中でも、公開講座に参加する大きなメリットと言えば、他業種の経営陣と交流し、ネットワークを形成したり、自身の知見を広げられることにあるでしょう。研修のこうした側面を期待するのであれば、グロービスのエグゼクティブ・スクールGESがおすすめです。上級マネジメント層向けの「エグゼクティブ・マネジメント・プログラム(EMP)」では、トヨタ自動車のプリウス販売戦略などの身近なケーススタディを通し、企業価値や経営のあるべき姿をについて徹底議論。自身もビジネスの第一線で活躍する講師陣も交え、意見を交わすことで、普段では得られないような新たな視点の獲得につながります。

168の質問を通して、性格や能力、マネジメント適性などを診断する「BPASSサーベイ」を提供し、さまざまな企業の人材配置や人事考課を支援してきた、株式会社ビジネスパスポート。経営幹部や次期社長を対象とする「BPASS経営幹部育成塾」では、そんな同社の各種診断ツールをもちいて各企業の現状を細かく分析し、企業ごとに最適な研修プログラムを設計しています。6ヶ月間という長期スパンで受講する本コースは、企業側が自由にテーマを指定することも可能。制度面の運用など、経営陣が腰を据えて向き合いたい課題があるという場合に、効果的と言えるでしょう。

人類史上初めてマネジメントトを体系化したとされる、オーストラリアの経営思想家 ピーター・ドラッカー。現在では一般的となった「強みを活かした働き方」や、タイムマネジメント、対人関係などの多くをいち早く提唱した彼の著書は、産業界でも多くの経営者に影響を与えてきました。そんなドラッガーの経営論を取り入れ、エグゼクティブ層に対しマネジメントのノウハウを伝えているのが、株式会社ジェイックの本研修。経営陣として知っておきたいリベラルアーツ（教養）もあわせて習得できるため、理論がしっかりと腹落ちするのも特徴です。

「会社の顔」とも言える経営層は、メディアへの露出の機会も多くなりますが、今の時代、テレビや雑誌、記者会見でのインタビュー内容などは、全世界へ拡散され、永久に残り続けるもの。企業のイメージを守るためにも、役員陣のマスコミ対応力を磨きたいと考えている企業も多いはずです。そこでご紹介したいのが、Brew株式会社の手掛ける「マスコミ記者会見対応研修」。模擬トレーニングを通じて、実際の記者とのやりとりをシミュレーションを行うとともに、メディアを企業戦略として有効活用する手法も学ぶことができます。

組織を率いる統率力に、10年先、20年先を見据える先見性、逆境の中でも勝機を見出す解決力など、経営層にもとめられるスキルは、実に多岐に及びます。こうした能力開発をワンストップで依頼できるのが、株式会社ビジネスグランドワークスの経営幹部育成です。毎月2回の研修を一年間受講する本プログラム。業務と無理なく両立できる点も魅力と言えます。

「経営幹部同士で、建設的な議論ができない」「立場上、社長へ提言しにくい雰囲気がある」。そうした課題を持つ企業に対しては、ジャンプ株式会社の経営幹部研修がおすすめです。ファシリテーターという第三者が介在するという、研修ならではの特性を活かし、参加者同士の構造的な議論を促す本研修。立場や利害関係などのバイアスを取り払った状態で意見を交わし合えるため、相互理解も深まり、ひとつのチームとして、経営陣が一丸となり経営課題解決を目指す体制を築くことができるでしょう。

人事コンサルティングファームとして、32年間、累計2000社を超える企業の人材・組織開発を手掛けてきたアチーブメントHRソリューションズ株式会社。あらゆる企業の現場と向き合い、その経営課題にメスを入れてきた同社は、各個人の意識・行動変容、そしてその先にある組織の変容を実現するための確固たるノウハウを有しているのが強みです。同社の上級マネジメント研修では、企業としてのビジョンを再構築し、それにむけた具体的な実行計画を策定。研修後は、同社のフォローを受けながら、実際にアクションプランを実施してゆくことで、企業のあるべき姿を目指してゆきます。

マーキュリッチ株式会社では、プレゼンテーションに注目した初級、中級、上級コースの3つの研修を用意しています。研修で指導するのは「正確な英語のプレゼン」ではなく聞き手に伝わる「ビジネスを動かせる英語のプレゼン」です。

受講者の「プレゼンテーション能力」と「TOEICの点数」を考慮したコースで用意されています。

研修では講師から直接フィードバックを受けることで、自分の英語によるプレゼンにおいて何が無駄でどの構成パートや英語を削ぎ落とすべきかを個別に理解できるよう指導しています。また、研修は講師自身が手本となるために英語をベースにで講義を行いますので、さながらプレゼンの本番のような緊張感をもって受講できる特徴があります。

研修業界では、事前に企業の経営課題やビジョンをヒアリングした上で、実際のカリキュラムを設計する企業も多くありますが、ビジネスコーチ株式会社は、その受講者のもとで働く“部下”へヒアリングを行う点が特徴。部下だからこそ見える視点での、対象者の強みや課題を明らかにした上で、そのポイントにフォーカスしてコーチングを実施しています。原則として、1on1形式で実施される本研修。日々の取り組みをスマートフォンからチェックできる「クラウドコーチング」の活用により、行動定着化を無理なく実現します。

健全な企業運営を行う上で、内部統制やリスクマネジメント、関連する各種法制度について改めて基礎から学びたいという経営層に対しては、会社役員育成機構の国際ガバナンス塾が効果的でしょう。連日メディアでも報道される、粉飾決算や企業内不祥事などをテーマに、もし自身がその企業の立場だったらどうするか、未然に防ぐためにはどのような仕組みづくりがもとめられるのか、を各受講者が考え、参加者同士で意見を交わし合う本研修。取り扱うトピックも常に時流を意識したもので、最新の情勢をキャッチアップすることができます。