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【2021年最新】本当におすすめしたい役員研修29選!選び方のポイントも解説

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公開日: 2021.03.05
更新日: 2021.09.28

年間・四半期計画どころか、直近の見通しさえも立てづらい現代において、企業経営はより一層困難を極めていると言えます。そんな不確実性の時代とも呼べる今、企業の力を底上げするために導入したいのが、役員研修。本稿では、現場で人材開発に携わる人事担当者へ向け、研修業界を代表する注目30社のサービスをご紹介しましょう。

目次
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変化の時代に、一層重視される経営層の判断力

握手のイメージ

普段の生活様式からワークスタイルまで、人々の行動パターンが大きく様変わりし、経済全体にパラダイムシフトが起きている今。この状況下を耐え抜き、活路を見出すことのできた企業の多くに共通するのが、迅速で的確な経営判断であったと言えるでしょう。

不確実性の高いVUCA時代(先行きの見えない時代)において、各企業にもとめられるのは、これまで以上に高度な課題解決力。目の前に立ちはだかる苦境を好機と捉え、自社の資源をもって、いかに市場の声に応えることができるか。企業の舵を握る経営層らの真の力が、今問われています。

今、改めて注目される役員研修

そんな、産業や経済の構造そのものが変革を遂げ、企業側も事業戦略全体の再構築が求められている今、改めて目を向けられているのが、役員層に対する能力開発です。誰も予想し得なかった未曾有の事態に対し、企業のブレーンとして、いかに次の一手を導き出すか。その解を手にするための足掛かりとして、各社の提供する研修サービスを導入する企業も数を増しています。

役員研修を行う3つのメリット

デスクの上のPC

ナショナルブランド各社さえも、こぞって経営予想の下方修正を余儀なくされるような、先行きの読めない現代。このように、組織の存続ダイレクトに影響する経営層の能力開発は急務と言えますが、既に経験も能力も豊富な当該層への教育に対し、その必要性を疑問視する現場の声が挙がることも想定されるでしょう。

そこで続いては、研修の導入にあたり、運営側となる人事担当者が改めておさえておきたい、役員研修を行うメリットをご紹介します。

経営知識を補強できる

市場、そして自社の状況を客観的に把握し、中長期的な事業方針を策定する経営陣においては、組織マネジメントのみならず財務や法務をも含めた、多岐にわたる分野の知識が不可欠と言えます。どんなに有能な人材であっても、すべての分野を完璧に習得しているケースは稀なもの。専門外の領域や苦手分野の知識を補強するのに、研修は有効な手立てと言えるでしょう。

業界の動向を知れる

経営にまつわる基礎知識や教養を習得できるだけでなく、多くの研修では参加者同士のディスカッションの場をカリキュラムの一環として取り入れているため、他業界の情報を効率的にインプットできるのも、研修に参加することの大きな意義と言えます。今、産業界、経済界にはどのような動きがあるのか、その流れをいち早くキャッチアップすることは、自社の事業展開を考える上でも大きなヒントとなるはずです。

一流講師陣から価値ある学びを得られる

役員研修では、大学教授やコンサルタントをはじめ、ビジネスの各領域に精通したスペシャリストから講義を受けられるのも大きな魅力。利便性やサービスの品質もさることながら、同様にその提供形式や衛生面への配慮についても厳しく目を向けられるようになった今。
変化を止めない現代にフィットする新たな価値をいかに生み出せるか、まだ見ぬ潜在顧客はどこにいるのか。
彼らから学ぶビジネスのエッセンスは、役員層として絶えず向き合い続けるこうした問いに対し、答えを導く足掛かりとなることでしょう。

研修比較で注目したい各社の講義形式

デスクの上のイメージ

このように、経営のベースとなる知識を強化したり、市場の今を知る上で有効と言える役員研修。現在では、各社からさまざまな内容のサービスが提供されていますが、その代表的な提供形式は以下の二つと言えます。研修企業を比較する際には、受講目的に合わせて、自社に最適なものを選びましょう。

講師派遣型

講師が受講企業へ出向き、企業の会議室などで講義を行うスタイルです。「企業内研修」と呼ばれることも多く、大半の研修会社では、企業ごとに講義内容のカスタマイズを実施。社内の役員陣を一堂に会して学びの機会を設けることで、経営陣の間での意思を改めて統一できるという利点もあります。

公開型

すでに日程や場所が指定されている講義に対し、複数社合同で参加するのが公開型研修の基本スタイルです。当日の会場の手配や備品の準備など、運営面の手間も省けるので人事側への負担も軽減できる点がメリット。先述のような、他業界の役員同士の交流もできるため、ネットワーク形成にも有効です。

【2021年最新】役員研修のおすすめ29選

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それではここで、いざ役員研修の導入に至った場合に、人事担当がまずおさえておきたい業界注目の研修サービス29選をご紹介しましょう。

なお、本稿に記載する導入実績については、対象企業の提供するサービス全体に対する実績を示すものとします。

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株式会社JBMコンサルタント

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リモートワークによる、社員同士のコミュニケーション不足やストレス解消に向け、「大人の図工部」や「マインドフルネス部」など、社員同士が楽しみながら交流できるワークショップの場をオンラインで提供している株式会社JMBコンサルタント。

「職場から離れた環境に身を置くことで頭を切り替え、集中して研修に取り組みたい」という企業には、合宿研修も有効でしょう。株式会社JBMコンサルタントの提供する「体感型チームビルディング研修」では、一泊二日のプログラムの中で、レゴやチーム対抗カートレースなどを実施し、メンバー間の親睦を深めながら、チームとして協働することの意味を体験的に学ぶことができます。普段、職場は見れないメンバーの新しい一面を知れるのも合宿ならではの特徴。周囲にオープンになりやすい環境も手伝い、チームとしての団結力を一層深めることができるでしょう。

そんな独創的なサービス展開が強みの同社では、「上級管理職向け研修」としても、ダイバーシティ経営や、シニア社員のためのキャリアデザイン研修、さらには、テレワーク下でのマネジメントや人事評価、雇用にまつわるテーマまで幅広く扱っているのが特徴です。

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インターネット・ビジネス・ジャパン株式会社

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各業界で非対面サービスの導入も進み、あらゆる分野でテクノロジーが直接的、間接的に活用されている今、事業方針を決定する経営層にとってもIT全般への理解を深めることは急務となっています。インターネット・アカデミーの「経営者・役員向けIT研修」は、情報化の進むこうした状況下で、IT領域への理解をより深め、事業開拓へつなげてゆきたいと考える経営陣向けに提供されている講座です。インフラやネットワークに関する基礎知識から、サイバー攻撃をはじめとする各種リスクについても学べる本研修。自社のセキュリティ対策をより強化したいという企業にもおすすめです。

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公益社団法人会社役員育成機構

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健全な企業運営を行う上で、内部統制やリスクマネジメント、関連する各種法制度について改めて基礎から学びたいという経営層に対しては、会社役員育成機構の国際ガバナンス塾が効果的でしょう。連日メディアでも報道される、粉飾決算や企業内不祥事などをテーマに、もし自身がその企業の立場だったらどうするか、未然に防ぐためにはどのような仕組みづくりがもとめられるのか、を各受講者が考え、参加者同士で意見を交わし合う本研修。取り扱うトピックも常に時流を意識したもので、最新の情勢をキャッチアップすることができます。

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ビジネスコーチ株式会社

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研修業界では、事前に企業の経営課題やビジョンをヒアリングした上で、実際のカリキュラムを設計する企業も多くありますが、ビジネスコーチ株式会社は、その受講者のもとで働く“部下”へヒアリングを行う点が特徴。部下だからこそ見える視点での、対象者の強みや課題を明らかにした上で、そのポイントにフォーカスしてコーチングを実施しています。原則として、1on1形式で実施される本研修。日々の取り組みをスマートフォンからチェックできる「クラウドコーチング」の活用により、行動定着化を無理なく実現します。

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マーキュリッチ株式会社

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マーキュリッチ株式会社では、プレゼンテーションに注目した初級、中級、上級コースの3つの研修を用意しています。研修で指導するのは「正確な英語のプレゼン」ではなく聞き手に伝わる「ビジネスを動かせる英語のプレゼン」です。

受講者の「プレゼンテーション能力」と「TOEICの点数」を考慮したコースで用意されています。

研修では講師から直接フィードバックを受けることで、自分の英語によるプレゼンにおいて何が無駄でどの構成パートや英語を削ぎ落とすべきかを個別に理解できるよう指導しています。また、研修は講師自身が手本となるために英語をベースにで講義を行いますので、さながらプレゼンの本番のような緊張感をもって受講できる特徴があります。

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アチーブメントHRソリューションズ株式会社

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人事コンサルティングファームとして、32年間、累計2000社を超える企業の人材・組織開発を手掛けてきたアチーブメントHRソリューションズ株式会社。あらゆる企業の現場と向き合い、その経営課題にメスを入れてきた同社は、各個人の意識・行動変容、そしてその先にある組織の変容を実現するための確固たるノウハウを有しているのが強みです。同社の上級マネジメント研修では、企業としてのビジョンを再構築し、それにむけた具体的な実行計画を策定。研修後は、同社のフォローを受けながら、実際にアクションプランを実施してゆくことで、企業のあるべき姿を目指してゆきます。

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ジャンプ株式会社

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「経営幹部同士で、建設的な議論ができない」「立場上、社長へ提言しにくい雰囲気がある」。そうした課題を持つ企業に対しては、ジャンプ株式会社の経営幹部研修がおすすめです。ファシリテーターという第三者が介在するという、研修ならではの特性を活かし、参加者同士の構造的な議論を促す本研修。立場や利害関係などのバイアスを取り払った状態で意見を交わし合えるため、相互理解も深まり、ひとつのチームとして、経営陣が一丸となり経営課題解決を目指す体制を築くことができるでしょう。

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株式会社ビジネスグランドワークス

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組織を率いる統率力に、10年先、20年先を見据える先見性、逆境の中でも勝機を見出す解決力など、経営層にもとめられるスキルは、実に多岐に及びます。こうした能力開発をワンストップで依頼できるのが、株式会社ビジネスグランドワークスの経営幹部育成です。毎月2回の研修を一年間受講する本プログラム。業務と無理なく両立できる点も魅力と言えます。

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GREEN SUN【グリーンサン企画株式会社】

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接客サービス専門のコースになっていて、お客様に対する意識を高め、接客技術の向上をはかることができます。研修自体は2日間に分かれており、接客サービスの基本となるお客様意識、お客様方の交換アップする方法などを学ぶことができます。型が決まった研修内容ではなく、その企業の問題や課題に応じたオーダーメイドでの研修もしてくれますので、内容を重点的に学ぶことができます。費用が一クラス4~16人程度、1時間につき40,000円で受講することができます。

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Brew株式会社

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“劇団四季出身”、“元芸人”など、多彩な経歴の講師陣による公開講座がひときわ目を引Brew株式会社。企業からのオーダーに対して、350名にものぼる在籍講師陣から、最適な人材をアサインするため、「自社の業種に特化した、より実践的な研修を行いたい」という企業と相性が良いと言えるでしょう。

また「やりっぱなし研修撲滅」を掲げる同社では、研修成果を分析し、受講者のスキル定着を促すITソリューションや、専門のビジネスコーチ、カウンセラーによるフォローアップも行っています。

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株式会社ジェイック

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人類史上初めてマネジメントトを体系化したとされる、オーストラリアの経営思想家 ピーター・ドラッカー。現在では一般的となった「強みを活かした働き方」や、タイムマネジメント、対人関係などの多くをいち早く提唱した彼の著書は、産業界でも多くの経営者に影響を与えてきました。そんなドラッガーの経営論を取り入れ、エグゼクティブ層に対しマネジメントのノウハウを伝えているのが、株式会社ジェイックの本研修。経営陣として知っておきたいリベラルアーツ(教養)もあわせて習得できるため、理論がしっかりと腹落ちするのも特徴です。

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株式会社タナベ経営

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「企業の100年経営を実現する」をコンセプトに、クライアントの持続的な成長を支援する株式会社タナベ経営。組織のコンサルティングを軸足とする同社は、研修事業においても、受講者ひとりひとりの強みや弱みを分析し、長期的な育成方針のアドバイスまでも一貫して行っているところが特徴と言えます。そんな同社の新人研修は、入社時とその半年後に実施するフォローアップ研修の二段仕掛け。受講者が配属後も継続的に自己啓発として利用できる、学習プラットフォーム「FCC Academy Cloud」を導入するなどし、万全の体制で新人教育をサポートしています。

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株式会社ビジネスパスポート

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168の質問を通して、性格や能力、マネジメント適性などを診断する「BPASSサーベイ」を提供し、さまざまな企業の人材配置や人事考課を支援してきた、株式会社ビジネスパスポート。経営幹部や次期社長を対象とする「BPASS経営幹部育成塾」では、そんな同社の各種診断ツールをもちいて各企業の現状を細かく分析し、企業ごとに最適な研修プログラムを設計しています。6ヶ月間という長期スパンで受講する本コースは、企業側が自由にテーマを指定することも可能。制度面の運用など、経営陣が腰を据えて向き合いたい課題があるという場合に、効果的と言えるでしょう。

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株式会社グロービス

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研修の中でも、公開講座に参加する大きなメリットと言えば、他業種の経営陣と交流し、ネットワークを形成したり、自身の知見を広げられることにあるでしょう。研修のこうした側面を期待するのであれば、グロービスのエグゼクティブ・スクールGESがおすすめです。上級マネジメント層向けの「エグゼクティブ・マネジメント・プログラム(EMP)」では、トヨタ自動車のプリウス販売戦略などの身近なケーススタディを通し、企業価値や経営のあるべき姿をについて徹底議論。自身もビジネスの第一線で活躍する講師陣も交え、意見を交わすことで、普段では得られないような新たな視点の獲得につながります。

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株式会社ビジネスコンサルタント

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絶えず変化する現在の市場環境において、新規事業展開や経営方針転換によって体制変更を行う企業も少なくありませんが、組織がダイナミックに変わろうとするまさに過渡期において、改めて企業の在り方を見直したいという経営陣の方も多いことでしょう。そうしたタイミングに有効と言えるのが、株式会社ビジネスコンサルタントの提供する同研修。事業を営む意味や組織の存在意義と言った上位概念に立ち返り、それらを制度や組織デザインに落とし込む考え方を学ぶことができるのが特徴です。他社のエグゼクティブ層と遠慮なく意見を交わし合えるディスカッションの場も人気のコンテンツ。相互指摘を通して、あらゆる角度からリーダーシップをとるために必要な視点を啓発します。

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株式会社インソース

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【ポイント】

実習を重視し「学んだ翌日から実践」できる研修を実施、テストやアフターフォローによって理解を深め効果を定着させる

業界別・役職別の講座ができ、自社のニーズに合ったものを選べる

人材育成・教育の次世代型管理システムLMS「Leaf」で、便利な機能を安く簡単に使用

株式会社インソースは年間14,000人以上が受講している安心の研修会社です。メンタルヘルス研修ではオンライン研修を主軸としているため、必ず全員に受講させたいと考えている企業様におすすめです。最新の知識は得られることはもちろん自分のストレスや思考の癖についても気づくことができる構成となっています。 

年間受講者数49万人を超え、公開講座、講師派遣、いずれも豊富な実績をもつ株式会社インソース。新人研修についても、いずれの形式にも対応し、ビジネスマナーや仕事の進め方、ロジカルシンキングといったベーシックな内容から、テレワークに即したビジネス文書の添削プログラムなど、時勢に合った幅広いコンテンツを用意しています。ビジネス基礎だけでも100ページを超える、充実した同社オリジナルテキストも、研修後のふりかえりに役立つと支持されています。

研修形式座学・グループワーク
受講方法オンライン・講師派遣型
対応エリア全国
受講方法半日・1日・2日
アフターフォロー×
オンライン受講
対象客層新入社員・若手社員・管理職
実績全国約32,000社
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慶応義塾

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MBAプログラムも開設し、その国際水準の教育の質が評価されている慶応義塾大学ビジネス・スクール。経営人材向けに開講されている同学の「エグゼクティブセミナー」では、経営領域を横断的に網羅するコンテンツが揃えられているとともに、同学ならではのネットワークを活かした、海外の有名大学教授による講義なども目玉で、グローバルな経営観を養いたい企業の役員層から呼び声の高いスクールです。同スクールの研修は、50年以上の歴史をもつ独自の教育メソッド「慶應型ケースメソッド」を採用しているのも特徴。研修前には、各自が課題となるケースについて分析をし、当日にグループごと、クラス全体でディスカッションをすることで、交渉力やものごとを多角的に捉えられる視点を養うことができます。

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カナン株式会社

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自社のDX推進に舵を切りたいという企業には、カナン株式会社の提供する「DX経営層/役員研修」がおすすめでしょう。リモート化が急速に広まり、旅行やアクティビティ、ショッピングなどのさまざまな購買体験がオンラインで提供され始めている今。テクノロジー活用によって事業に変革を起こすDX(デジタルトランスフォーメーション)の動きは、当初想定されていたよりも10年早まったとも言われています。DXとは何か、AIやIoTをただ利用することと何がちがうのか、と言った基礎的な内容から、自社の経営課題にはいかに応用するべきなのか、と言った戦略策定に至るテーマまで網羅する本研修。DXのあるべき姿や本質を知る足掛かりとなることでしょう。

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SMBCコンサルティング株式会社

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現在直面する企業課題もさることながら、経営層としてより戦略的な経営視点で市場と対峙し、自社が向き合うべき潜在的な課題を明らかにしたい、というケースには、SMBCコンサルティングの「役員幹部研修」がフィットするでしょう。経営者や部下との関わり方と言った、対人的なテーマはもちろんのこと、市場環境分析や、単年度・中長期、それぞれの事業戦略を立案する際の思考法なども学べる本研修。経営層として持っておきたい、全体最適を意識した高い視座を養うことができます。

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コンピテンシーコンサルティング株式会社

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組織を司る経営層として、向き合う大きなテーマのひとつが次世代の育成。特に、未来の企業の行く末を担う次世代の経営者・経営幹部を選抜し、育てることは自社の持続的成長を考える上で避けて通ることのできない命題と言えます。コンピテンシーコンサルティング株式会社の手掛ける同プログラムは、アセスメント連動型のサービスで、対象者の適性を評価しながら、そんな組織のキーマンとなる人材の発掘を目指すもの。アセスメントでは、各人の強み・弱みを測り、経営幹部人材として強化すべき要素を徹底分析し、各個人の能力に応じたアプローチで、マネジメントやリーダーシップの向上をはかります。

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株式会社ラーニングエージェンシー

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2019年にデロイトトーマツグループから独立し、現在は新体制で人材関連事業を展開している株式会社ラーニングエージェンシー。ベーシックなテーマから特別企画に至るまで、年間4,000回にもおよぶ研修講座を開催しているため、多忙な受講者も業務の合間に参加できると人気があります。そんな同社の提供するマナー研修は、2時間という限られた時間の中に、基礎知識からコミュニケーションを円滑にする“クッション言葉”、お願い・お断り表現など、実践的な学びを凝縮。短時間ながら、受講者満足度97.6%を誇る、効率的な研修プランとして定評があります。コスト重視の企業には、月額55,000円から公開型研修を利用できる定額プランも人気。

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株式会社インプレッション・ラーニング

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ホールディングスならではの経営課題に直面する企業であれば、株式会社インプレッション・ラーニングの「グループ会社特化型役員研修」がおすすめでしょう。事業規模に比例して、高まる企業不祥事や組織内不正などにも切り込む、核心に迫るプログラムは、リスク管理と真摯に向き合いたい経営層であれば必講。近年一層、厳しく目を向けられているハラスメント問題などにも触れ、グループ会社役員としての社会的責務を改めて見つめ直す機会を創出します。

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7

株式会社ビジネス・ブレークスルー

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株式会社ビジネス・ブレークスルーでは、グローバル化・多様化するビジネスにおいて、結果を出すことができるマネジメントレベルの人材を育成する研修を提供しています。

様々な環境下でも活躍できるリーダーの育成、マネジメント能力の強化と育成を喫緊の課題とし、人材が身につけるべきグローバルなマインド、コア・スキル、リテラシーを育成するための独自かつ豊富な研修があります。

同社が提供する研修で学んだことを現場に応用することで、経営スキルや問題解決をより論理的に対応できるようになるでしょう。国外現地の企業・海外グループ会社ではその経営者の立場になって、現地での課題発見、解決策の立案、プレゼンテーションを実施できるようしています。

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6

一般社団法人 日本能率協会

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1982年よりトップマネジメント層への研修を長年手掛け、10,000名を超える受講者実績を誇るのが一般社団法人 日本能率協会。そんな多数の企業のトップや役員を輩出してきた同社の「役員向け研修」は、実務に直結する知識のみならず、CSRなどの企業としての倫理観や社会的責任にまで及ぶテーマが特徴的と言えます。ビジネス市場だけでなく、社会全体を俯瞰できる視座を養うことで、経営課題に対する本質的な解決力を高めることができるでしょう。

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株式会社アントレプレナーファクトリー

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移動中や休憩時間など、ちょっとした空き時間に効率的に学習できる「マイクロラーニングコンテンツ」を手掛けているのが、株式会社アントレプレナーファクトリー。階層別・目的別の学習テーマに応じた3000もの動画コンテンツを取り揃え、企業研修をサポートしています。経営層向けには、M&Aや社会課題をテーマにしたもの、さらには事業承継の中でも親族内承継や外部活用にフォーカスしたコンテンツなど、他社では見つけられないコアなラインナップが用意されているのも魅力。管理画面では各受講者のコンテンツ視聴状況を把握できるのに加え、動画に対して企業ごとのオリジナルの設問を設定することもできます。

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株式会社武蔵野

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ダスキンの東京第一号加盟店として契約し、その後クリーンサービス事業で急成長を遂げたことで知られる株式会社 武蔵野。その経営手腕と経験を活かし、2001年より開始した経営コンサル事業では、多数の企業を過去最高益達成へ導いたことでも注目が集まりました。そんな経営層であれば誰しもが知りたい、同社のノウハウをリーズナブルな定額制で学べるのが、会員制サービス「経営者アカデミー」。経営計画や財務に関するテーマから、銀行との交渉術を紹介するものまで、多岐にわたるテーマのセミナー動画をいつでも視聴することができます。ビジネス誌「PRESIDENT」が毎月2回無料で届くなど、豪華な会員特典も魅力のひとつ。

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3

株式会社ブレインパートナー

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元リクルートのトップ営業マンが代表を務め、営業職研修を中心に豊富な実績をもつ株式会社ブレインパートナー。現場を知り尽くした同社だからこそ届けられる「明日からの行動を変える、超実践的な研修」は、職種や階層の垣根を越えて、あらゆる受講者から支持されています。そんな同社の「役員研修」では、受講企業の役員を一同に集め、毎回学んだ内容を自社の経営課題にあてはめ、実際のアクションプランを考えるというもの。実務に落とし込んだ演習を毎月定期的に実施することで、組織としての共通言語を再設定し、各役員が同じ目線で課題と向き合える土壌づくりを後押しします。

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公益財団法人日本生産性本部

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かつて戦後復興のために行われていた生産性運動に端を発し、1955年に設立された公益財団法人 日本生産性本部。産業界の「生産性改革」を掲げ、現在では人材育成事業にも活動の幅を広げ、階層別・分野別に多岐にわたる研修を提供しています。そんな同財団の提供する「取締役・執行役員コース」は、3日間をかけて法務、経営戦略、財務・会計、コンプライアンスなどの一連の知識を習得し、構想力をもった変革者としての役員を育成するもの。各テーマに精通した複数名の有識者から実践的な指導を受けられるのも、経済界・労働界・学会に広範なネットワークをもつ、伝統と歴史ある同財団の特徴のひとつと言えます。

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株式会社日本経済新聞社

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日経ビジネススクールでは、グローバル環境における言葉や文化の壁を乗り越え、相手と効果的なコミュニケーションにより、その能力を最大限に発揮できるプログラム「Escedo」を提供しています。

プログラムはグローバルな職場環境を想定した実践的なトレーニング型です。受講者が即戦力として活躍できるように育成することを目的としたプログラムです。プログラムはスマホでも利用できます。

プログラムは10のグローバルビジネスシーンを想定し、実践力に必要な10のスキルをビジネスシーン別に提供しています。

このプログラムの受講により以下のような課題を解決できることが期待されます。

・英会話教室に通っていても海外のビジネスで自信を持ってコミュニケーションできない

・海外研修にコストがかかり過ぎ、必要な人数のグローバル人材が育成できない

・グローバルプロジェクトで期待された能力を発揮できない

経営戦略そのものはもちろん、法務や会計・財務、人事労務といった経営に深く関連する領域についても効率的に学べるのが、日経ビジネススクールの「会社役員・経営幹部向けシリーズ」。Live配信される各講座は、質疑応答はもちろん、他社役員とも活発な交流ができるのも魅力。過去に実施された講座もアーカイブ形式でいつでも受講することができるため、スケジュールとの調整がしやすいことも魅力と言えるでしょう。

料金-
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年次が上がるにつれて、「誰かに教育される」という機会も徐々に少なくなるものですが、経営の舵を握る立場にある役員層こそ、現場と同様に、学びの機会をもつことは重要であると言えます。

属人的な経験や知識だけでは、到底太刀打ちできなくない時代を迎えている今、貴社経営層のさらなる能力開発の一助として、本稿で紹介した各社の提供する研修サービスをぜひご活用ください。