エンゲージメントを高める　アフターコロナの社内イベントの在り方

社内イベントを取りまく社会情勢

コロナ禍となり２年以上が経過しましたが、ようやくイベントの自粛が徐々に解除されています。社内イベントにおいても、従来通りの開催に戻したいという希望も出てきているころではないでしょうか。

しかし、イベント担当の方々や、経営者の方々は「本当に良いのだろうか？」「まだオンラインが必要ではないのか」と悩んでいる方もいらっしゃることと思います。とくに最近は最近感染者数がまた増え始めたこともあり、開催方法はもっとも頭を悩ませる点だと思います。

そこで今回イベモンでは、社会情勢・参加者のニーズにフォーカスを当てて、『エンゲージメントを高める　アフターコロナの社内イベントの在り方～３つのイベント開催方法とは～』をテーマとした無料ウェビナーを開催し、どのような方法で社内イベントを開催すればいいのかについて解説いたします。

社内の動きとは？

現在、第7波とされ一時期落ち着いていましたが、新型コロナウィルスの感染状況は拡大を見せ、各地で過去最多の感染者数を更新しています。

感染者数が増えているものの、現状では昨年のような制限はない状況です。（2022年7月時点）

そのため大規模でない社内イベントはほぼ制限なしで開催が可能になっています。もちろん、ホテルなどの会場も、アクリル板設置・検温などの感染対策を行っているところはあります。感染者数増加に伴い、イベントがしにくい環境ではなく、従来の対面が実施しやすい環境になっているのです。

企業の動向

では一方で企業はどのように動いているのでしょうか？

2022年6月時点で、54％の企業がテレワークを実施しています。

2020年の緊急事態宣言の発令以降、テレワークを導入している企業が多く、今後もテレワークを継続する企業が多くなると見込まれています。

しかし、一方でアフターコロナに向け、テレワークから出社に切り替える企業もでてきています。

代表的な例としては、ホンダ・楽天・Googleといった大手企業です。

切り替えの理由として、「社内コミュニケーションの活性化」をさせるということが大きいとされています。弊社でもご相談いただく企業様の中には、「役員や経営層は出社を増やしたいと考えているが、授業員の反応を考えると、テレワークも維持しないといけないかも思っている」と頭を悩ませている方も多い印象です。

このようにテレワークにおける従業員同士のコミュニケーション不足を懸念している企業も増加傾向にあるのです。出社を選択する企業は、「コミュニケーション」を重要視し、コミュニケーションによって会社の成長に繋がると考えているのではないでしょうか。

従業員の声

では、働く従業員は本当にコミュニケーション不足と考えているのでしょうか。

エン・ジャパンの調べによると、約4割の従業員がコロナ禍において社内コミュニケーションの悪化を実感しています。

さらに、コロナ禍における新入社員も約5割以上が「人間関係」に課題を感じているのです。

こういったコミュニケーションを含む人間関係は、離職理由の中で最も大きく、アフターコロナは各社従業員の流出の可能性があるのです。さらに、働き方の多様化され、より転職へのハードルが低くなっているため、簡単に離職を決意する傾向にもあります。

そのため、従業員にはコミュニケーションを意識したエンゲージメント施策が必要になってきます。

社内イベントのニーズとは？

従業員もコミュニケーションに課題を感じている中で、コミュニケーション施策でよく上げられる社内イベントに対してはどのように考えているのでしょうか。

従業員の社内イベントへの意欲

エン・ジャパンの調査によるとコロナ禍で働き方が変わり、変更して分かった無くてよかったものに25％の従業員が「社内イベント」と回答しています。従業員は社内ベントを行う必要性を感じていない可能性が高いのです。しかし、これはエンゲージメントを高めるイベントとして機能していないことも関係しています。社員の参加意欲を高める魅力的なイベント企画が必要なのです。

イベントという大規模でなく、懇親会程度の飲み会はどうか？という意見もあります。

しかし飲み会に対しても、従業員からは消極的な意見が上がっています。もちろん、世代によってある程度ばらつきはあります。Z世代や50代60代のベテラン世代は、人間関係構築に対し前向きなため、飲み会に対して前向きな傾向があります。一方で、人間関係がひと段落したり、子育て世代である30代・40代は消極的となっているのです。そのため、世代や属性に応じてイベント設計の必要があるのではないでしょうか。

従業員もただイベントが不要というわけではありません。社内イベントの種類によって、希望の開催方法があり、その希望に合わせて開催すれば参加意欲も向上するかもしれません。例えば、社員総会や表彰式といった発表が目的のイベントの場合、オンライン開催希望が多くなります。しかし、入社式や内定式といった顔合わせが目的の場合は、対面を希望する傾向にあります。

飲み会にあたる、懇親会も顔合わせや交流が目的のため、対面を希望する傾向が強くなっています。

このようにイベントに合わせた開催方法を選択するのも、従業員が参加したくなるイベント開催の実現に近づく一歩かもしれません。

企業の社内イベントの希望とは

企業は社内イベントについてどのように考えているのでしょうか。

出社させることで、コミュニケーションを取ってもらいたいと考える一方で、感染症に対するリスクを考えています。従業員の新型コロナウィルスの感染を避けたいというのが企業の本音なのです。

このようにイベントの多様化により、ニーズも多様化しています。組織課題や目的にあったイベント開催方法が今の社内イベントには求められているのではないでしょうか。

ニーズに合わせた3つの社内イベント開催方法

では実際にニーズに合わせてどのような社内イベントの開催方法を選択すればよいのでしょうか。

今回は代表的な3つをご紹介いたします。

①オンライン

オンラインイベントの概要

・配信拠点は、会場・会議室またはスタジオを利用

・運営と進行に関わるスタッフのみ配信会場

・会場の模様をオンラインで配信

特徴

メリット

• 場所にとらわれず気軽に参加可能
• 感染対策が最小限
• 会場や移動費などのコストが抑えられる

デメリット

• 一方的な配信になりがち
• 交流がしにくいと感じる参加者も多い

オンラインイベントの場合、従来の対面のイベントに比べ50～70％のコスト削減が可能と言われています。その理由としては、上記のメリットで述べた通り会場や移動費などが抑えられるからです。

また、交流がしにくいという感じる参加者もいますが、弊社でのイベント後のアンケートでは

・例年よりもスムーズで内容に満足できた

・オンラインとは思えないぐらいとても楽しめた

といった前向きな意見も多く、対面に比べアンケート評価が高くなっています。

オンラインイベントは、参加型のコンテンツと参加しやすい時間帯をうまく企画し、コミュニケーションを意識することで、成功に導くことが可能となります。

そのため、もっともどのようなイベントでも実施がしやすいとされています。

②対面

概要

・参加者を会場に集めて開催

・飲食と伴う交流が可能

特徴

メリット

• イベントの熱量が伝わりやすい
• 一体感が醸成しやすい
• 偶発的な交流が生まれる

デメリット

• 感染対策が必須
• 会場飲食費、移動費などのコストがかかる

上記で述べた通り、イベントへの制限が緩和しているため、対面でのイベント実施は対面開催が回復傾向にあります。従来の方式のため、参加しやすい、楽しみやすいといった声も生まれやすく、交流も促進されやすい反面、感染対策には一段と気を配らなくてはなりません。

③ハイブリッド

概要

・配信拠点は会場またはスタジオ利用

・一部参加者を会場に集める

・会場の模様をオンライン配信

特徴

メリット

• 対面とオンラインの参加方法を選択できる
• 完全オンラインに比べ臨場感を出しやすい

デメリット

• 対面とオンラインとの一体感の醸成が困難
• 感染対策が必須
• 会場飲食費、移動費などのコストがかかる

ハイブリッドは、オンラインと対面のメリットを合わせて開催できるのが大きな特徴です。参加者側も、希望の参加方法を選べることによって、より参加意欲向上に繋がりやすいとされています。しかし、感染対策を行わなくてはいけない点やオンライン参加者と対面参加者との交流企画の難しさもあります。

まとめ

現在、弊社へのお問い合わせはまだオンラインの方が多くなっていますが、段々と対面希望も増加してきました。

いまだに情勢が不安定なため、最後まで決めかねているという方もいらっしゃいます。

社内のニーズ、課題、目的を整理した上で、3つの開催方法から選択することがアフターコロナにおいて大切なのかもしれません。

※本記事は、7月に行われましたセミナーのまとめ記事となっております。