「動画マーケティングってよく聞くけれど、どのように取り組んだらいいのかな？」
「そもそも動画マーケティングってなんだろう…」
このように悩んでいる人は多いのではないでしょうか。
近年、スマートフォンの普及や動画制作ツールの発展などから、動画を活用したマーケティングを行う企業が増えています。
とはいえ、実際に動画マーケティングを行う際には、何からしたらよいかわかりにくいですよね。
そこで、この記事では動画マーケティングの基本的な知識と手法やメリット・デメリット、事例を紹介します。
各手法の特徴や成功のコツも解説するので、この記事を読めば動画マーケティングのポイントがわかります。
これから動画の活用を検討されている方は、ぜひご一読ください。
動画マーケティングとは
動画マーケティングとは、映像やアニメーションによるコンテンツを活用して、集客や宣伝、販売促進を行うマーケティング手法のことです。
動画で商品・サービス、あるいは企業の魅力を発信し、ブランディングや認知度向上、商品購入などを促すために行います。
そのため、ただ動画制作をして配信するだけではなく、効果的な動画の企画から配信媒体の選定、活用方法、公開後の効果分析、施策の改善なども動画マーケティングに含まれます。
動画マーケティングが注目されている理由
動画マーケティングが注目されている理由として、近年、スマートフォンの普及と通信環境の整備によって、日常的に動画に触れる機会が増えたことが挙げられます。
例えば、代表的な動画配信プラットフォームであるYouTubeはもちろん、短時間の動画配信や閲覧ができるTikTokなどの利用者も増加しており、動画コンテンツへの需要は年々高まっています。
また、動画にあまり馴染みのなかった親世代も、子供と一緒に動画を視聴する機会が増えたことから幅広い層にアプローチできるマーケティング手法といえます。
このことから、動画をマーケティングに活用する重要性が増しているのです。
動画マーケティングの役割
動画マーケティングは、以下のような役割を持っています。
- 企業や商品・サービスの魅力を分かりやすく伝える
- リーチする対象を拡大する
- 共感やシェアを獲得する
- 既存顧客のフォローや教育
動画は、視覚や聴覚に訴えることができ、文章で訴求するよりも多くの情報を短時間で伝えることができます。
また、短時間で多くの情報を得られるということから、情報の受け手への負担も少なく、ストレスがかかりにくいといえます。
短時間でより多くの情報を提供したい時や、企業・商品・サービスのイメージを伝えたい時は、動画を使用すると効果的です。
動画マーケティングの３つの目的
動画マーケティングの目的は、認知度をあげる・ブランディング・販売促進の3つに分けられます。
ここでは、各目的について解説します。
商品・サービス・企業の認知度をあげる
動画マーケティングの目的の1つ目は、PRしたいものの認知度をあげることです。
動画は映像と音声によって視覚と聴覚の両方に訴えるため、静止画やテキストと比べて短時間で多くの情報を伝えることができます。
したがって、SNSのタイムラインやWebサイト、デジタルサイネージなどで動画が流れると人の目にとまりやすく、商品やサービスの認知度をあげることが可能なのです。
また、公開した動画が視聴者の興味を惹けば、SNSなどで動画をシェアされることもあります。
動画が拡散されると、より多くの人に企業・商品・サービスなどの認知拡大を図ることができます。
商品・サービス・企業のブランディング
動画マーケティングの目的の2つめは、ブランディングです。
先述したとおり、動画は伝えられる情報量が多いことから、商品やサービスのイメージやブランドストーリーなどを伝えやすいコンテンツです。
PRしたいものの魅力を視聴者に発信することで、企業や商品、サービス、ブランドなどの価値を高める効果があります。
商品・サービス購入の促進
動画マーケティングの目的の3つめは、商品・サービス購入の促進です。
動画で商品・サービスのイメージや特徴、サイズ感、使用方法などを紹介することで、視聴者の購買意欲を高めることができます。
また、ここ数年のインターネットの発展や新型コロナウイルスの影響によって、オンラインでの商品購入やサービスの申込みが急速に増加しています。
このことから、ECサイトや企業のWebサイトなどで商品・サービス紹介動画を掲載する企業も増えてきました。
オンラインショッピングができるWebサイトの動画掲載は、動画を見た後その場ですぐに購入できるので、購入ハードルが下がり、販売促進効果が高いとされています。
動画マーケティングを実施する際のKPI
動画マーケティングを実施する際は、施策の目的別にKPIを設定することが重要です。
先述した動画マーケティングの目的別で設定するべきKPIの具体例を紹介します。
KPIをたてる際の参考にしてみてください。
認知度を上げることを目的とした場合
商品・サービス・企業の認知度を上げるためには、できるだけ多くの人に動画を視聴してもらうことが重要です。
そこで認知度を上げるためにたてるべきKPIは、以下のような内容になります。
- 再生回数：動画が再生された総回数
- インプレッション数：動画が表示された総回数
- ユニーク視聴者数：動画を視聴した実人数
- ブランド度認知度：動画視聴によって認知度がどれくらい変化したのかを示すもの
ブランディングを目的とした場合
商品・サービス・企業のブランディングを行い、商品・サービス・企業のブランドの理解を促すためには、動画をより長く視聴してもらう必要があります。
そこでブランディングをするためにたてるべきKPIは、以下のような内容になります。
- 再生完了率：一定秒数の動画視聴が行われた割合
- 総再生数：動画が再生された時間の合計
- 平均再生時間：ユーザー1人あたりの平均再生時間
- ブランド好意度：動画視聴によってブランドへの好意度がどれくらい変化したのかを示すもの
購入の促進を目的とした場合
購入を促すためには、購入というアクションに効率よく導くことが重要です。
そこで購入の促進をするためにたてるべきKPIは、以下のような内容になります。
- クリック率：広告が表示された回数における広告のクリックされた割合
- コンバージョン数：目的としたアクションが行われた回数
- CVR：動画が設置された広告LPへの訪問回数におけるコンバージョンの発生した割合
- 購買意向度：動画視聴によって商品・サービスの購買意向がどれだけ変化したかを示すもの
動画マーケティングのメリット
動画マーケティングには、メールやチラシなどを使用したマーケティングとは異なるメリットがあります。
ここでは、動画マーケティングのメリットを3つ紹介します。
情報量が多い
動画の最大の特徴は、短時間で多くの情報を発信できることです。
アメリカの調査会社「Forrester Research」の研究では、1分間の動画には180万もの言葉の情報量が詰め込まれていることがわかりました。
消費者は自分でテキストを読み込む必要がないため、少ないストレスで情報を得ることができることも動画のメリット。
また、動画はPRしたいもののイメージや使用感、サイズなどが伝わりやすいコンテンツです。
たとえば、「軽くて運びやすい商品」といった内容を伝える際に、言葉で書くよりも実際にその商品を女性が運んでいる映像を見た方が「軽さ」が伝わります。
このように、動画はテキストや静止画よりも短時間で細かいニュアンスまで伝えることができるのです。
人の記憶に残りやすい
動画は、動きや音のない静止画やテキストに比べて記憶に残りやすいといわれています。
たとえば、いつの間にかCMソングを覚えていたことや、CM中に出てくるキャラクターもしくはセリフ・キャッチコピーが頭に残ったことはありませんか。
動画は視覚と聴覚の両方にアプローチをするため、PRしたいもののイメージを印象付けやすいのです。
インパクトのある動画構成や視聴者の好みの映像であれば、より記憶定着の効果を発揮します。
拡散されやすく広告効果が高い
動画は受動的に情報を入手することができ、作業をしながら視聴する「ながら見」もできるため、ユーザーの情報獲得ハードルが低いことが特徴です。
また、動画は「わかりやすさ」のあるコンテンツのため、子どもから大人まで幅広い年齢層にアピールすることができます。
近年、テレビだけでなくYouTubeやInstagram、Twitterなど、動画を見る機会は増えています。
SNSとテレビの違いは、視聴者が動画を拡散できるかどうか。
動画を見たユーザーが、おもしろい・役に立つ・印象に残るといったことを感じれば、ほかのユーザーにシェアしてくれます。
動画をシェアするユーザーが多ければ多いほど、インターネット上で拡散され、結果的に強い広告効果を発揮することがあるのです。
動画マーケティングのデメリット
動画マーケティングにはさまざまなメリットがある一方で、デメリットもいくつかあります。
ここでは、動画マーケティングのデメリットを3つ紹介します。
コストがかかる
動画マーケティングのデメリットとして、動画制作にコストがかかることがあげられます。
動画を自社制作することは可能ですが、編集ソフトやカメラ、照明など必要な機材をすべてそろえるためには、少なくない金額が必要です。
また、動画制作会社に依頼する場合は、制作費に大体30万円以上はかかります。
撮影・編集だけでなく企画から制作会社に依頼する場合や、特殊な機材を使用する場合は100万円以上もの制作コストがかかるケースもあります。
莫大な制作費用がかかることを防止するためには、事前に制作費の上限額を決めておくとよいでしょう。
制作時間がかかる
動画制作は、コンセプト決定から企画・構成、撮影、編集、修正など多くの工程があるため、制作に時間がかかります。
動画制作にかかる期間は、動画の種類や長さにもよりますが、一般的には1カ月前後といわれています。
そのため、動画公開をする時期が決まっている場合は、早い段階で動画の企画を考えたり、制作会社の選定をするようにしましょう。
動画を使用する日程から逆算し、修正作業も考慮して余裕のある納期を決めておくと安心です。
動画マーケティングに精通した人がいないこともある
動画マーケティングに精通している人がいなければ、効果的な動画が何かわからないまま動画を制作することになってしまいます。
その場合、せっかく動画ができあがってもビジネス面で成果が出ない可能性があります。
動画マーケティングでは、目標とする視聴時間や再生回数、コンバーション数などKPI（重要業績評価指標）を定めたうえで戦略を立てていくことが大切です。
したがって、動画制作をするときは、動画マーケティングの知見がある人がいるかどうかは必ず確認しましょう。
自社内にいない場合は、外注を検討した方が動画で結果を出せる可能性が高まります。
ただし、動画制作会社にもマーケティング戦略ができる人材がいない場合もあるので、注意が必要です。
動画マーケティングの手法
前項まで、動画マーケティングを始める前に知っておきたいポイントを解説してきました。
ここでは、実際に動画マーケティングをするための主な手法を5つ紹介します。
YouTubeを活用する
動画投稿プラットフォームであるYouTubeを活用した動画マーケティングには、主に「YouTube広告を出稿すること」と「YouTubeチャンネルを開設すること」の2つがあります。
YouTube広告は、主に動画本編が始まる前や動画の途中で流れるCMのことです。
「インストリーム広告」とも呼ばれ、数秒間CMを視聴したら広告スキップができる「スキッパブル広告」や、最後まで動画広告を見なければならない「ノンスキッパブル広告」などいくつかの種類があります。
インストリーム広告の特徴は、どの種類の広告であってもCMの冒頭部分は必ず視聴者に見せることができることと、CM放送中に商品購入ページに飛ぶためのボタンが設置できることです。
また、YouTubeチャンネルは、ここ数年で多くの企業が公式ブログの代替として開設しています。
商品の使い方や特徴、ブランドストーリーの動画をアップすることで認知拡大はもちろん、ブランディング、販売促進につなげることが可能です。
とはいえ、YouTubeはワンタップで動画を閉じられることや、別の動画に移ることができるため、視聴離脱されやすい特性もあります。
したがって、YouTubeに投稿する動画はインパクトのある情報を出したり、個性的な演出をしたり、テンポを速めて情報量を増やすといった工夫が必要です。
SNSで発信する
YouTubeチャンネルやYouTube広告を出す企業が増えているように、TwitterやInstagramなどもともとはテキストや画像を扱うSNSでも動画活用が広まってきています。
具体的には、動画を自社アカウントでアップすることと、SNSのコンテンツの間に動画広告が表示されるように出稿することです。
動画広告の場合は、画面が表示されるたびに動画が再生されるので、ストーリー性のある動画と相性が良く、ユーザーに繰り返しアピールすることができます。
動画に興味のないユーザーはスクロールをすれば広告が表示されなくなるので、数秒は視聴しなければならないYouTubeよりもユーザーのストレスは少ないといえるでしょう。
また、企業アカウントから新商品やキャンペーンなどの宣伝動画を配信することも効果的。
ユーザーに刺さる内容であれば、シェアやリツイートなどでほかのユーザーに拡散してくれるため、認知拡大につながります。
ホームページに動画を埋め込む
企業のコーポレートサイトやオウンドメディア、商品などのランディングページに動画を入れる手法もあります。
Webサイトの雰囲気に合った動画を入れることで、ブランディング効果が高まり、商品購入促進にもつながります。
たとえば、商品紹介ページに動画を入れる場合、商品の良さを紹介するだけでなく、使い方や商品のジャンルに関する知識の解説などの動画も入れることで、ユーザーの購入アクションへの後押しになります。
Webサイトの動画は、すでにその企業もしくは商品やサービスに興味を持っている人に対するコンテンツになるため、広告のようにインパクトや数十秒の長さに収めることはそれほど重要ではありません。
大切なのは、ユーザーが求めている情報を網羅的に提供できているかどうかです。
動画をWebサイトに埋め込む施策は、ユーザーが動画視聴をすることでWebサイト滞在時間が増えるので、SEOの評価が上がる効果も期待できます。
Webサイトに広告バナーを入れる
Webサイトのバナー広告の枠にCM動画を入れる方法もあります。
サイトを開いている限り自動的に流れる動画で、ユーザーが音声ボタンや画面の拡大ボタンを押さなければ、画面は小さいままで音も流れません。
そのため、Webサイトのバナー広告には見てわかるよう字幕を工夫することが多いようです。
また、動画サイト以外のWebサイトに広告として出るため、多くの人の目に触れる可能性が高い手法といえます。
デジタルサイネージでPRする
動画広告の掲載先は、テレビやWebサイトだけではありません。
街中にあるビルや店舗、公共施設、空港などにあるディスプレイに動画広告を出す方法もあります。
これをデジタルサイネージ（電子看板）といいます。
デジタルサイネージは、多くの人が集まる場所に設置されるため、幅広い年齢層の人に対して企業や商品・サービスのPRができることが魅力です。
ただし、デジタルサイネージは効果測定がむずかしく、動画の改善などが行いづらいデメリットがあります。
動画マーケティングを成功させる5つのポイント
動画マーケティングを成功させるためには以下の5つのポイントを意識することが大切です。
上記を押さえておけば、制作会社とのやり取りが円滑になりますし、より効果的な動画制作ができるでしょう。
順に説明します。
目的・ターゲットを明確にする
動画制作において大事なことは、動画を作る目的とターゲットを明確にすることです。
目的やターゲットによって、動画の方向性や内容、制作会社の選定方法、配信媒体などが変わるためです。
まずは、「2.動画マーケティングの3つの目的」で説明した、認知拡大・ブランディング・販売促進のどれが動画の目的か考えましょう。
たとえば、認知拡大を目的にするのであれば、インパクトのある動画構成で拡散されやすいSNSを活用する施策が考えられます。
また、動画マーケティングを行ううえで目指したいKPI（重要目標達成指標）も定めておきましょう。
視聴者数、動画の総再生数、平均再生時間、広告のクリック数、コンバージョン数など、目標数値を具体化することで、動画公開後の効果測定や改善策を行いやすくなります。
目的や目標が決まったら、動画のターゲットを考えます。
この時のポイントは、年齢や性別はもちろん、住んでいる地域や家族構成、嗜好といったことも、なるべく細かく設定することです。
どういった人たちに響く動画にしたいのかを決めることで、制作する動画のテイストや演出などのイメージが膨らみます。
このように、動画制作の目的や目標、ターゲットを明確にすることが訴求力のある動画制作につながるのです。
動画のコンセプト・伝えたいメッセージを考える
次に、動画の目的やターゲットに合うコンセプトと企業が伝えたいメッセージを考えましょう。
このときに心がけたいのは、情報を詰めすぎないこと。
動画は、時間が長くなればなるほど視聴離脱が起きやすくなります。
また、動画はテキストや画像に比べて情報量が多いので、メッセージを絞らなければ視聴者は情報過多になってしまい、何を伝えたい動画なのかわからなくなってしまいます。
そうなると訴求力が落ちてしまうので、動画で伝えたいメッセージはなるべく1つに絞りましょう。
目標達成に最適な配信媒体を選定する
動画の配信媒体を検討することも動画マーケティングを成功させるための大切なポイントです。
「5.動画マーケティングの手法」で紹介したとおり、動画の掲載先はYouTubeやSNS、Webサイト、デジタルサイネージなど数多くあります。
動画の目的やターゲットと各媒体のユーザー層が合うかどうか検討するようにしましょう。
たとえば、Instagramは10代や20代の若いユーザーが多く、Facebookは40代などの中高齢者層の利用が多い傾向です。
このように、媒体によってユーザー層が異なることもあるので、ターゲットの年齢層や性別などに適切な媒体を選ぶことがポイントとなります。
また、媒体によって動画内容も変わります。
例を挙げると、YouTubeは音声を流して視聴するユーザーが多い一方で、FacebookやTwitterは音声を出さずに閲覧するユーザーが多いようです。
そのため、YouTubeはセリフやBGMによる演出が効果的ですが、Facebookなどでは字幕や映像など視覚的な演出を工夫する必要があります。
配信媒体によって特性が異なるため、動画の目的や内容、ターゲットに合わせた媒体の選定が重要なのです。
動画マーケティングに精通している制作会社を選ぶ
動画マーケティングで重要なことは、単におしゃれ・かっこいい・キレイな動画を制作することよりも、効果的な動画を制作して多くの人に視聴してもらい、目標を達成することです。
そのためには、動画マーケティングの知見やビジネスへの理解がある制作会社を選定する必要があります。
打ち合わせで制作した動画で何を達成したいか、どのようなことをアピールしたいのかなど、動画の目的をヒアリングする制作会社に依頼するようにしましょう。
また、動画マーケティングは公開後の改善や動画内容の更新が大切です。
したがって、制作だけでなく効果測定や分析など、長期的な視点でサポートをしてくれる制作会社を選ぶことをおすすめします。
効果検証をして、改善をする
前項で少し触れましたが、動画マーケティングは動画公開後が重要です。
成果を出す動画マーケティングを行うためには、「（1）目的・ターゲットを明確にする」で決めたKPIを確認し、その結果を踏まえて施策の改善を進めていく必要があります。
「Plan(計画)」「Do(実行)」「Check(評価)」「Action (改善)」のPDCAサイクルを回して改善を繰り返すことで、より動画マーケティングの施策効果は高まります。
動画マーケティングの事例3選
最後に、動画マーケティング事例を3つ紹介します。
認知拡大・ブランディング・購買促進と目的の異なる動画マーケティング例を選定したので、これから動画マーケティングを検討している人は、ぜひ参考にしてください。
株式会社ビズリーチ
株式会社ビズリーチは、スカウト制の転職サイトを運営する会社です。
動画マーケティングを行う前は、求職者の会員数は増加傾向にある一方で、企業側がビズリーチを利用して人材を探すケースが少ないことが課題でした。
そこで、採用の決裁権を持つ経営者や部長クラスの人にビズリーチをPRするCMをテレビで公開。
「中途採用でも優秀な人材に出会える」というメッセージを伝えるため、経営者の「どこにそんな人材が？」の問いかけに、女性が人差し指を立てて「ビズリーチ！」と答える、印象的なCMに仕上げました。
PDCAサイクルを回して改善を行い複数のCMを放送した結果、それまでは1割未満だったビズリーチの認知度が採用担当者（関東エリア）に限れば9割を超えるまでに上昇したそうです。
ターゲットとメッセージを絞り、インパクトのあるCMで認知拡大を成功させた一例といえるでしょう。
日本生命保険相互会社
日本生命保険相互会社で制作しているCMの特徴は、ストーリー性があることです。
CMでは保険サービスの内容を詳しく説明するのではなく、企業としての姿勢や保険サービスを利用することによる安心感などをドラマ風の映像にすることで効果的に伝えています。
各CMには「幸せを長く」や「見守るということ」といったメッセージが込められており、視聴者に直接保険を勧めるというよりも、保険の必要性に気付かせる工夫がされています。
また、日本生命保険相互会社は、YouTubeチャンネルも運営。
YouTubeチャンネルでは、これまで放送したCM集はもちろん、保険の大切さや家族の絆を伝えるドラマや保険の解説動画をアップして、企業や保険に対する理解を深めるブランディングを行っています。
株式会社ロッテ
株式会社ロッテでは自社製品のアレンジレシピを考案し、作り方の動画をブランドサイトやYouTubeチャンネルにアップして、視聴者の商品購買意欲を高めています。
YouTubeチャンネルの動画の中には、広告としてアーティストMVとタイアップし、再生数100万回を超えるものもあり、すでにある商品の購買意欲をさらにあげることに成功。
引用：ロッテ×BUMP OF CHICKEN ベイビーアイラブユーだぜ｜BUMP OF CHICKEN
また、新しいCMはTwitterでも紹介することで、認知拡大を図っています。
最後に
この記事では、動画マーケティングの基礎的な知識から、実践的なアドバイス、動画マーケティング事例まで紹介しました。
近年、インターネットの普及や通信環境の整備によって、日常的に携帯電話やパソコンで動画を見る人が増えています。
手軽に情報を選んで視聴することができる動画の需要はますます高まり、それに従って動画マーケティング市場は、今後もますます拡大していくことでしょう。
本記事を参考に、動画マーケティングを検討してみてはいかがでしょうか？
動画マーケティングに興味のある方におすすめ
動画マーケティングに強い動画制作会社はこちら
