人材不足は今や日本の企業の多くが抱える問題です。それと同時に問題が顕在化しているのが離職率の上昇。

ただでさえ少子高齢化で人手不足の中、優秀な人材が何らかの原因で離職してしまうことは企業にとって大ダメージです。すでに様々な企業が離職防止対策を取っていますが、それでも実効力に不満を感じている企業担当者は必見！

ここでは、企業の生命線でもある人材確保・離職防止に役立つ離職防止ツール30選と合わせて、離職防止ツールを選ぶ10のポイントを解説します。離職率を下げ、定着率を上げるためにぜひ参考にしてください。

離職防止ツールとは

離職防止ツールとは、その名の通り、社員・従業員の離職を防止するための対策を立てるツールです。近年、企業で問題となっているのが離職率です。教育やサポートを行い育てた優秀な人材の流出は企業にとっても大きな損失。

また、離職者の多い職場はなんらかの大きな問題が潜んでいることも多く、早急な改善が必要です。そのために役立つのが離職防止ツールです。離職防止ツールを導入することで、不満やストレスを抱えている社員・従業員をいち早く見つけ出し、適切なフォローを行うことが可能になります。

また人事業務の負担を軽減することにも役立ちます。離職を防ぐ方法として有効と考えられているのは次の4つです。

1. エンゲージメントの向上（愛社精神・愛着心の育成）
2. モチベーションアップ（達成感・承認欲求）
3. 社内コミュニケーション（密な人間関係の構築）
4. 職場環境の改善（ハラスメント対策・ワークライフバランス）

既に様々な離職防止ツールが登場していますが、ツールによって離職防止へのアプローチは様々。

また、費用やサポートも違うので、自社の現状や抱える問題に適切に対応できる離職防止ツールを利用することが重要です。

離職防止ツールの選び方

次に、離職防止ツールの選び方のポイントを解説します。すでに多くの離職防止ツールが登場しているので悩んでしまう人事担当者も多いはず。

しかし、次の10のポイントを見れば、どの離職防止ツールを選ぶべきかは一目瞭然！離職防止ツールを選ぶ際の参考にしてくださいね。

1. 料金
2. 初期費用
3. 無料トライアル
4. 対象従業員数
5. アンケート機能
6. データベース項目のカスタマイズ
7. スマホ対応
8. 権限設定
9. 他サービスとの連携
10. サポート体制

それでは順にご紹介します。

（１）料金

離職防止ツールの選び方の1つ目のポイントは、料金です。優秀な人材の流出を防ぐために離職防止ツールで先手を打つのは企業を守るためにも重要なことです。

しかし、そのために掛ける費用が高額になって経営を圧迫してしまっては元も子もありません。また、離職防止ツールは1回利用すれば終わりではなく、継続して行うことが必要です。

そのため、離職防止ツールは導入しやすい料金設定のもの、また繰り返し利用できる料金のものを選びましょう。

（２）初期費用

離職防止ツールの選び方の2つ目のポイントは、初期費用です。新たなサービスを導入する際にネックとなるのがイニシャルコスト。

優れたツールであっても最初のハードルが高ければ導入が難しくなってしまいます。離職防止ツールも、導入しやすい設定（初期費用無料、もしくは低価格）のものを選びましょう。

（３）無料トライアル

離職防止ツールの選び方の3つ目のポイントは、無料トライアルです。実際に使ってみないとわからないことはたくさんあります。

特に、従業員の心理や状態を測るサービスである退職防止ツールはデリケートなものなので、本採用する前に試すことができれば安心です。

（４）対象従業員数

離職防止ツールの選び方の4つ目のポイントは、対象従業員数です。ストレスや不満など問題を抱えている社員は、一見してわかるものではありません。逆に深刻な悩みを抱えている人ほど、その素振りを周囲に見せないケースも多いです。

そのため、離職防止ツールを利用するなら、取りこぼし・見逃しを少しでも少なくするために職場の全員を対象にしたものを選びましょう。

（５）アンケート機能

離職防止ツールの選び方の5つ目のポイントは、アンケート機能です。離職防止ツール自体がストレス度などを測るために設けたアンケートのほかに、自社に合わせて自由にアンケートが作れる機能があれば、より状況に合わせたフィット感のある調査ができますし、その回答も実態に即したものとなります。

（６）データベース項目のカスタマイズ

離職防止ツールの選び方6のつ目のポイントは、データベース項目のカスタマイズです。何を調べたいか、何が問題なのかを知るためにデータベース項目のカスタマイズができれば、より短時間・効率的に調査・分析・把握が可能となります。

離職防止ツールは、多くの離職防止のノウハウや実績が詰みこまれていますが、より実態に即した対策がスピーディにとれるようになります。

（７）スマホ対応

離職防止ツールの選び方の7つ目のポイントは、スマホ対応です。いくら有益なツールを導入しても、実際に受け手となる社員・従業員側の使い勝手が悪ければ有効活用することはできません。

そのため、離職防止ツールは手軽に情報収集やアンケート回答ができるスマホ対応のものを選びましょう。スマホ以外にもタブレットなどでも使えるマルチデバイスなら安心。

（８）権限設定

離職防止ツールの選び方の8つ目のポイントは、権限設定です。権限設定とは、この場合、データに対するアクセス権を必要に応じて利用者に付与するかどうかを決める設定です。

この設定があるかないかは重要なポイントです。例えば、離職防止ツールの分析で離職のおそれがある社員を発見した場合を考えてみましょう。通常、社員のデータは非公開で閲覧できません。

しかし、適切なフォローをするには、離職防止ツールで得た情報が必要。そこで、離職を防ぐために、社員をフォローする直属の上司や人事担当にその情報を閲覧できるようにする権限を与えるということです。

せっかく得た情報を柔軟かつ有効に使うために、必要な人に合わせた多様な権限設定ができるものを選びましょう。

（９）他サービスとの連携

離職防止ツールの選び方の9つ目のポイントは、他のサービスとの連携です。社員の情報を労務手続き・年末情報などに活かせれば一石二鳥！人事の業務の負担を軽減してくれる離職防止ツールを選びましょう。

（１０）サポート体制

離職防止ツールの選び方の10こ目のポイントは、サポート体制です。ツールの使用法でわからないことや質問があればすぐに対応してくれるものであれば安心。また、データの活かし方などもサポートしてくれるツールであればさらに安心です。

おすすめの離職防止ツール17選

次に、10のチェックポイントを元に社員・従業員の離職防止に役立つおすすめの離職防止ツール17選を紹介します。

それぞれ離職を考えている社員・従業員の見つけ方やアプローチの仕方、対策方法が異なるので、自社が抱えている問題点を見つけ出しつつ、離職を防ぐのに役立つツールを選びましょう。

最後に

企業にとって、人材は何ものにも代えがたい貴重な財産。その財産を離職によって失ってしまう前にできることはいくつもあります。それを教えてくれるのが離職防止ツールといっても過言ではありません。

離職防止ツールをうまく組み込むことができれば、貴重な人材をやすやすと手放すことにはなりません。

また、職場の定職率を高めるだけでなく良い雰囲気を作ることもできます。ぜひ職場にマッチした離職防止ツールを導入して誰もが働きやすい職場を作りましょう。