動画や映像の制作を依頼する際に、「見積書のどこを重視して業者を選べば良いのかわからない」と疑問を持っている方もいるでしょう。

また、制作費を安く抑える方法を知りたいと考える方も少なくありません。

動画・映像制作の見積りには、おもに企画費・人件費・諸経費が含まれます。具体的な金額は、動画の長さやキャストなどの要素によって異なります。

この記事では、動画・映像制作の見積りの決まり方や見積書の記載項目について詳しく解説します。

また、見積額を安く抑える方法や注意点も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

動画・映像制作の見積りの決まり方

動画・映像制作の見積りには、おもに以下の3つの要素が含まれます。

• 企画費
• 人件費
• 諸経費

企画費は、動画・映像の制作を始める前の打ち合わせや、シナリオ作成などを管理する費用です。動画の目的やターゲット、構成や内容などを検討して制作の方向性を決定します。企画費は相場でいうと10〜50万円です。

人件費は、撮影・編集スタッフやキャストなどにかかる費用です。スタッフのスキルや人数、動画の制作時間などによって金額が変わります。人件費の相場は10〜200万円です。

諸経費には、撮影機材や撮影場所のレンタル費用のほか、交通費などが含まれます。諸経費の相場は10〜50万円です。

動画・映像制作の見積りでは、これら3種類の費用を合計した金額が提示されています。

動画制作会社によって見積りの金額が異なる理由

動画・映像制作では、どの制作会社に依頼するかによって見積りが変わります。

見積額に差が生じる理由としては、制作方法や使用機材、スタッフのレベルやサービス内容などの違いが挙げられます。

独自の制作手法や特殊な機材を使用する制作会社ほど、見積額は高くなるでしょう。

また、スタッフのスキルや経験は制作会社ごとに異なるため、その分も費用に反映されています。

加えて、クリエイターによるアイデアの独自性も、見積りに影響を与える要素です。

制作会社の見積りを比較する際には、上記の要素を考慮しましょう。

見積りが安すぎるときは、サービス内容や動画の品質に不安があります。

一方、見積りが高額な場合は、それだけの価値があるかどうかを検討する必要があります。

見積額が適正かどうかを見極めるためにも、慎重な比較検討が大切です。

動画・映像制作の費用の相場

動画や映像の制作にかかる費用は、その用途や目的によって異なります。

費用の相場は、以下のとおりです。

一般的には多くの動画が数十万円程度で制作できます。

尺が長かったり、細部まで仕上がりにこだわったりすると、相場よりも高額になることもあります。

また、撮影が入るタイプの動画は、出演料や交通費などで高額になりやすい傾向があります。

関連記事：【2024年最新！】動画制作費用の相場は？内訳やコストを抑える6つのポイントを解説！

動画・映像制作の依頼の流れ

動画・映像の制作を制作会社に正式に依頼するまでの流れは、一般的には以下のとおりです。

• 1.制作依頼の準備をする

• 2.ヒアリング・打ち合わせを行なう

• 3.提案や見積りを確認して契約する

それぞれの段階で何を行なうのかを説明します。

制作依頼の準備をする

動画・映像制作を依頼する前に、「発注の3大要素」として以下の3点を決めておくことが大切です。

• 目的（ゴール）
• 予算
• 納期

動画・映像制作の目的としては、売上アップや企業ブランディング、人材採用などが考えられます。ニーズに合った動画を制作する準備として、まずは目的を明確にしましょう。

動画のターゲットや目的を整理して参考資料にまとめておけば、クリアなイメージを制作会社に伝えやすくなります。

また、動画の配信方法や尺の長さなど、制作に影響を与える要素についても事前に決めておきます。

予算と希望する納期を決めておけば、制作会社はそれに合わせた提案をしてくれるでしょう。

この時点で候補となる制作会社をいくつかピックアップし、どのような場合に追加費用が発生するのかを確認しておけば安心です。

一般的に、動画・映像制作には1〜3ヵ月程度の期間が必要です 。想定外の遅れが発生することも考えられるので、依頼の準備は早めに始めましょう。

ヒアリング・打ち合わせを行う

準備が整ったら、制作会社に連絡して打ち合わせを設定しましょう。

打ち合わせでは、動画の方向性をすり合わせます。また、制作会社によるヒアリングを通して、方向性をより明確にしていきます。

動画を配信する予定のプラットフォームや動画制作の目的、ターゲット視聴者などについて、動画制作のプロである制作会社の意見を取り入れながら具体化していくイメージです。

なお、打ち合わせは複数の制作会社と同時に行なっても構いません。依頼先の選択肢を広げるためにも、いくつかの制作会社と打ち合わせをしてみましょう。

提案や見積りを確認して契約する

制作会社は、打ち合わせやヒアリングの内容をもとに企画を提案してくれます。

動画の概要やラフ（大まかなイメージ）などが提示されるので、制作の目的に合う企画になっているかどうか確認しましょう。

また、この段階で見積りも提示されるため、費用が予算に収まりそうかチェックします。

企画や見積りに納得できたら、納期などの詳しい条件を確認しましょう。問題なければ、制作会社と正式に契約を交わして発注となります。

なお、複数の制作会社から提案があった場合は、企画や見積りを比較検討して最適な依頼先を選ぶことが大切です。

動画・映像制作の見積書を項目ごとに解説

前述したように、動画・映像制作の見積りには企画費・人件費・諸経費が含まれています。

一方、見積書の内訳は、制作過程に対応する以下の3つに大別して記載されるのが一般的です。

• 企画に関連する費用
• 撮影に関連する費用
• 編集に関連する費用

それぞれに含まれる項目と、料金の相場について説明します。

企画に関連する費用

企画とは、動画の方向性や内容を決定する工程です。関連する費用として、見積書には以下のような項目が含まれます。

企画構成費

動画の長さと内容のほか、撮影方法や制作スケジュールなどを決める費用です。多くの場合、プロデューサーの人件費も含まれており、相場は5〜50万円です。

企画は動画制作において重要な役割を果たすことから、費用が高くなるケースもあります。

特に、規模が大きな動画制作の企画には時間と労力がかかるため、その分だけ企画構成費が高くなる傾向があります。

絵コンテ・シナリオ作成費

絵コンテとは、企画に基づいて動画の構成案を形にした指示書のことで、各カットごとにラフ絵とそのシーンで使う秒数、シーン説明、動きの補足などが入ります。

絵コンテを作ることによって、動画の完成形がかなり具体的にイメージできるようになります。

また、撮影やナレーションに使う場合は、セリフを決めるためにシナリオも作成します。

絵コンテ・シナリオ作成費の相場は5〜30万円です。

ディレクション費

ディレクション費は、動画制作の進行管理役の人件費です。

予算や納期に合わせて細かいスケジューリングを行なうほか、必要なスタッフの手配やクオリティチェックなどを行ないます。

また、企画の作成・全体の演出の方針などを決める役割も担うケースが一般的です。

撮影が必要な動画であれば、キャストの選定や撮影場所の確保、撮影の指揮なども担当します。

ディレクション費の相場は10〜100万円ですが、人件費であるため優秀なディレクターほど高い傾向があります。

撮影に関連する費用

見積書には、撮影に関連する費用として以下の項目が含まれます。

カメラマン・アシスタントなどの人件費

カメラマンの人件費は1日当たり8〜15万円、アシスタントについては1日当たり3万円程度が相場です。

アシスタントは、機材のセッティングやキャストの管理といった、メインのカメラマンを補助する役割を担います。

キャストの出演料

相場は5〜30万円ですが、有名なタレントを起用する場合はさらに高額になります。

芸能事務所などに所属する役者に出演してもらえば、視聴者に対して訴求力のある動画が期待できます。

撮影機材費

カメラの性能によって料金は異なりますが、撮影機材費の相場は1〜20万円です。照明機材やマイクの代金も含みます。

撮影場所の調整費

撮影のために借りる施設などの使用料です。ロケハン（ロケ地の下見）を行なうために、人件費や交通費、宿泊費などが加算される場合があります。相場は10〜30万円です。

編集に関連する費用

見積書に含まれる編集関連の費用としては、以下の項目が挙げられます。

動画編集費

動画の編集ツールを使って絵コンテどおりの動画に仕上げる費用です。撮影した場合は、撮影した映像素材にイラストなどの素材を加えます。相場は10〜50万円です。

グラフィック制作費

イラストやCGの制作費です。制作はグラフィックデザイナーが行なうのが一般的で、相場は1枚当たり5,000〜1万円となっています。

音響効果費

映像に合った音楽や効果音を制作したり購入したりする費用です。

相場は3〜15万円となっており、既存の楽曲を購入したり、著作権料を支払って使用したりします。

オリジナルの楽曲を制作するために、数十万円の追加費用がかかるケースもあります。

なお、BGMや効果音がフリー音源だけの場合は、費用がかかりません。

ナレーション費

ナレーターの人件費や、ナレーションの収録を行なうスタジオの使用料です。費用は3〜10万円が相場です。

MAスタジオ費

効果音やナレーションを最適なタイミング・音量で挿入する編集作業のことを、MAといいます。MAスタジオ費には、収録スタジオの使用料やエンジニアの人件費が含まれます。費用の相場は5〜10万円です。

マスター作成費

DVDやBlu-rayを複製する際の原盤となるデータを作成する費用です。金額は動画の長さに応じて変わりますが、1〜5万円が相場になります。

動画・映像制作の見積額を安く抑える8つの方法

動画・映像制作の見積額を抑えるためには、効果的な8つの方法があります。

• 1.予算を設定する

• 2.企画や構成を自社で担当する

• 3.参考動画やフリー素材を提供する

• 4.伝えたいメッセージを厳選する

• 5.撮影場所は近場にする

• 6.キャストにかかる費用を削減する

• 7.撮影が必要な範囲を減らす

• 8.複数の動画・映像制作会社に見積りを依頼する

それぞれ、詳しく見ていきましょう。

1.予算を設定する

動画・映像の制作費を少しでも安く抑えるには、予算を設定しておくことが重要です。

あらかじめ費用の上限を決めて制作会社に伝えておけば、その範囲内に収まるよう対応してくれます。

予算が不明瞭なまま話を進めると制作費が膨れ上がってしまうこともあるため、制作会社に相談する前に、いくらまでなら許容できるのかを明確にするのがポイントです。

とはいえ、予算が少なすぎると依頼を受けてもらえなかったり、動画のクオリティが期待よりも低くなってしまったりするかもしれません。

相場を参考にしながら、動画制作の適正価格を予算に反映させましょう。

そのうえで、見積額を抑えるためにどの部分の費用を削減できるか検討します。

2.企画や構成を自社で担当する

動画制作の見積りでは、企画構成費が比較的高額になる場合があります。企画や構成を自社で行なえば、その分だけ制作費を抑えることが可能です。

ただし、企画や構成は動画によるマーケティングの専門知識が求められる工程であり、動画制作の成果にも影響をおよぼす重要なものです。

マーケティングに関する知識や経験に不足を感じるようであれば、制作会社の力を借りるのが得策です。

3.参考動画やフリー素材を提供する

参考になる動画や、イラストなどのフリー素材を提供すれば、動画・映像制作の費用を安く抑えられる可能性があります。

参考動画は、企画の工程をスムーズに進行するのに役立ちます。作りたい動画のイメージに近いものを制作会社と共有すれば、制作前の下調べにかかる時間や費用の削減につながるでしょう。

また、アニメーション動画を制作する場合は、イラスト素材を提供することで大幅な費用削減も見込めます。商用利用が可能なフリー素材の活用や、社内スタッフによるイラスト作成も検討してみましょう。

BGMや効果音についても、商用利用できる無料のものを活用すれば制作費の削減につながります。

ただし、自社のオリジナルではない素材の流用は、ブランディングに悪影響をおよぼすおそれもあります。フリー素材は多用しすぎないようにしましょう。

4.伝えたいメッセージを厳選する

制作する動画の尺が長くなるほど、人件費なども増えます。

例えば、アニメーション動画は長さに比例して作画枚数が多くなるため、その分の作業量が必要になります。

見積額を抑えるには、動画の尺は短い方が有利です。30秒程度に収めるのであれば、伝えたいメッセージを1つか2つに絞る必要があるでしょう。

メッセージを厳選すれば、短くわかりやすい動画を作りやすくなるメリットもあります。

5.撮影場所は近場にする

実写による動画の場合、撮影場所に近場や自社オフィスを選ぶことで、ロケ地までの交通費や宿泊費を抑えられます。

映像に自然の風景を取り入れたい場合も、近郊での撮影でコストを抑えられないか検討してみましょう。

なお、イメージどおりの映像をCGで安価に作れる可能性もあります。代替手段の一つとして、CG編集を考慮するのもよいでしょう。

6.キャストにかかる費用を削減する

有名タレントを起用するには、高額な出演料が必要です。代わりに、自社の社員を起用して、費用を削減するのもおすすめです。

キャストを社内でまかなえば、オーディションの開催や選考にかかる時間も節約できるでしょう。

また、衣装の用意やメイクも自分たちで行なえば、撮影時の費用をさらに安く抑えられます。

7.撮影が必要な範囲を減らす

撮影時間を短縮すれば、その分だけ撮影にかかる費用を抑えられます。

そのためには、写真やナレーションを活用したり、市販の映像素材を購入して利用したりするのが有効な手段です。

撮影日数を減らせれば、スタッフの拘束時間や撮影場所の使用時間も短縮できます。これにより、人件費やスタジオ費の削減も可能です。

8.複数の動画・映像制作会社に見積りを依頼する

見積額を安く抑えるには、いくつかの制作会社を比較するのがおすすめです。動画制作の費用は、制作会社によって異なります。

制作できる動画の内容も制作会社によってさまざまなため、複数社による見積りは、自社の目的に合う依頼先を見つけることにもつながります。

また、動画制作の適正価格も把握しやすくなるでしょう。

なお、複数の制作会社に見積りを依頼する際には、同じ条件を伝えるようにしましょう。条件がそろっていないと、見積額の比較が難しくなってしまいます。

関連記事：【2024年最新】おすすめの動画・映像制作会社30選！各社の比較ポイントも紹介

動画・映像制作の見積もりに関する注意点

動画・映像制作の見積りでは、押さえておきたい注意点があります。

• 不明点や条件の確認
• 著作権の扱い
• 諸経費の内容・記載の有無
• キャストの契約期間・使用媒体
• キャストの人数
• ナレーション費用の有無

それぞれについて、詳しく説明します。

不明点や条件の確認

見積りの内容についてわからないことや、あいまいな条件などがあるときは、その都度確認しましょう。必要に応じて制作会社に質問し、しっかりと理解することが大切です。

内容を十分に理解しないまま契約すると、あとからトラブルに発展することも考えられます。

納期や修正回数、著作権の扱いなどの条件も確認し、納得したうえで契約しましょう。

著作権の扱い

動画・映像制作において、著作権に関する確認は重要です。

著作権が依頼者にあるものは二次利用や編集が可能ですが、制作会社が権利を持つ場合は利用が制限されます。

著作権の扱い方によっては完成した動画の利用に制限が生じることもあるため、見積りの段階から確認しておくのがポイントです。

諸経費の内容・記載の有無

動画・映像制作の見積書には、撮影に使う施設の使用料やロケ地への交通費・旅費などが含まれていないことがあります。

これらの費用が諸経費に含まれているかどうかは、必ず契約前に確認しましょう。確認せずに契約してしまうと、あとになって思わぬ追加費用が発生する場合があります。

キャストの契約期間・使用媒体

動画に出演してもらうキャストには、必ず契約期間が設けられています。契約内容を確認して、動画の配信がいつまで可能なのかを把握しておきましょう。

契約期間が終了したあとは、動画の配信はできません。万が一契約期間が過ぎてから動画を配信してしまうと、権利侵害となるため注意が必要です。

なお、出演料は使用媒体ごとに異なるため、見積りの際に確認しておくことも大切です。

キャストの人数

見積書にキャストの人数が記載されていない場合は、確認が必要です。

原則として、キャストの一人ひとりに対して出演料がかかります。実際に必要となる人数によっては、追加費用が大きく膨らんでしまうかもしれません。

契約後のトラブルを防ぐためにも、キャストの人数は見積りが提示された時点で確認しておきましょう。

ナレーション費用の有無

最初の見積りには、ナレーション費用が含まれていないことが少なくありません。含まれているかどうか、必ずチェックしましょう。

動画にナレーションを入れられないと、説明不足な内容になってしまうおそれがあります。

動画が与える最終的な効果にも大きく影響するため、ナレーションの有無は必ず確認しておきましょう。

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まとめ

動画・映像制作の見積りには、企画費・人件費・諸経費が含まれています。

見積額は予算を設定したり、自社で素材や参考動画、キャストを用意したりすることで抑えられます。

見積書を受け取ったら、著作権やキャストの契約期間などのポイントを必ずチェックしましょう。

また、複数の制作会社に見積りを依頼することも、費用を安く抑えるための有効な方法です。

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