近年は、さまざまなシーンで動画が活用されています。サービス紹介などのプロモーションに、動画を取り入れている企業も少なくありません。

動画の制作は自社内で行なう以外に、制作会社などに委託する方法もあります。制作を委託する場合は、どれくらいの費用がかかるのでしょうか。

本記事では、動画制作を委託するメリット・デメリットのほか、費用の相場などを説明します。

委託費用を抑えるためのポイントも解説しますので、ぜひ参考にしてください。

動画制作を委託するメリット・デメリット

まずは、動画制作の委託にはメリットとデメリットの両面があることを確認しておきましょう。

メリット

制作会社に委託するメリットは、動画制作のスキルを備えた人材や特殊な機材、ノウハウを自社でそろえる必要がない点です。

業務を委託することで、自社にかかる負担を最小限に抑えて高品質な動画を制作できます。

また、「撮影のみ」や「編集のみ」のように、特定の工程だけを外注したい場合もあるかもしれません。委託先によっては、そのような業務も引き受けてもらえます。

デメリット

動画制作を委託するコストは、社内で作る場合よりも高くなるのが通常です。

また、委託によってイメージどおりの動画を作るには、どのような内容にしたいのかを事前に共有する必要があります。

委託先は自社のビジネスを理解しているとは限らないため、こうした共有は簡単ではないかもしれません。

加えて、委託先とのスケジュールは、社内のように柔軟に変更できないこともデメリットと言えます。

【ジャンル別】動画制作を委託した際の費用相場

動画には、以下のようにさまざまなジャンルがあります。

• サービス・商品紹介の動画

• 会社紹介の動画

• イベント・セミナー用の動画

• 研修用動画

• 採用動画

• YouTube用の動画

• IR用の動画

動画制作の費用は、依頼先や依頼内容によって変わります。ここでは、動画制作を委託する際の費用の相場を、ジャンル別に紹介します。

サービス・商品紹介の動画

サービス・商品紹介の動画は、写真やテキストのみでは伝えにくい商品の情報や魅力を伝えるうえで効果的です。

例えば、紹介したい商品をさまざまなアングルから撮影したり、出演者が実際にサービスを利用する様子を撮影して訴求したりといった方法が考えられます。

制作を委託する場合の費用は、30〜200万円が相場です。

会社紹介の動画

会社紹介の動画は、企業理念や事業内容、会社のビジョンなどを表現するものです。会社の知名度を向上させたり、ステークホルダーに自社への理解を深めてもらったりするために制作されます。

会社紹介の動画制作を委託する費用は、10〜200万円が相場です。

ストーリー性のある動画にしたい場合は、企画や編集の費用が高くなる可能性があります。

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イベント・セミナー用の動画

イベント用の動画は、イベントのコンセプトや内容を紹介するために便利です。

セミナー用の動画は、セミナーの内容をわかりやすく説明したり、理解を深めたりするために制作されます。

なお、商用利用するのであれば、アーカイブの一部を見込み客に届けるなどの活用法もあります。

イベント・セミナー用の動画制作を委託する費用は、10〜100万円が相場です。

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研修用動画

研修用動画は、業務に従事するにあたって必要な情報を伝えたり、手順を説明したりする動画です。社員の教育を目的として制作されます。

必要なタイミングで動画を視聴できるようにしておけば、教育担当者の負担を増やすことなく、社員の知識を均一化しやすくなるでしょう。

研修用動画には、マニュアル形式やドラマ仕立てなどの、さまざまな形があります。

制作を委託する費用は、どのような形に仕上げたいかによっても変わりますが、20〜80万円が相場です。

採用動画

採用動画は、入社を検討中の人に向けて、事業内容や経営理念などを紹介するものです。実写やアニメーションを含む、さまざまな手法で制作されます。

制作には10〜200万円の費用がかかりますが、一度作ってしまえば企業説明会のほか、SNSや転職サイトなどにも流用できます。

自社の魅力を効果的にアピールするためには、動画のプロである制作会社などに委託するのが適切です。

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YouTube用の動画

YouTube用の動画は、認知度向上や集客など、さまざまなことを目的とするプロモーションに使用されます。

制作を委託する費用は1〜50万円が相場ですが、訴求力のある内容にこだわると高くなりやすい傾向があります。

なお、YouTubeを効果的に活用するために、運用支援やコンサルティングも必要になるかもしれません。そのような場合も想定して、予算に余裕を持たせることも大切です。

IR用の動画

企業が投資家に対して経営状況や業績などの情報を発信する活動のことを、「IR（インベスター・リレーションズ）」といいます。

その一環として動画を制作すれば、自社サイトなどでの配信を通じて、投資家を含めた多くの人に企業情報を伝えられるでしょう。

IR用の動画制作を委託する費用は、50〜150万円が相場です。

動画制作の委託先

動画制作の委託先としては、おもに以下の3つが挙げられます。

• 動画制作会社

• 広告代理店

• 個人事業主（フリーランス）

以下からは、それぞれの特徴を解説します。

動画制作会社

動画制作会社は、幅広い動画の制作に対応している動画のプロ集団です。

多くの場合、YouTube向けの広告などにも対応しています。

多くの動画制作会社には、ディレクターやカメラマン、構成作家などのプロフェッショナルが在籍しています。各担当者が専門性を発揮しながら制作を進めるため、高品質な動画が期待できます。

また、比較的規模の大きなプロジェクトにも対応できるでしょう。

広告代理店

広告代理店は、さまざまな媒体の活用に関するノウハウが豊富です。そのため、動画制作と広告戦略をセットにして対応してもらいやすい利点があります。

ただし多くの場合、発注側と制作会社との間に広告代理店が入る体制になります。

広告代理店が窓口になる安心感はありますが、制作に関するコミュニケーションが不十分になったり、完成までに時間がかかったりするかもしれません。

また、費用面でも高くなりがちです。

とはいえ、多様なメディアを駆使して認知拡大を図るような大規模なプロジェクトは、広告代理店に委託することでスムーズに進行できる可能性が高まります。

個人事業主（フリーランス）

動画クリエイターとして活躍している個人事業主（フリーランス）を委託先に選べば、比較的ローコストで動画制作が可能です。

実際の費用は人によって差がありますが、依頼者が提示した金額で請け負ってくれるケースも少なくありません。

ただし、スキルの高さやレスポンスの良さは、依頼する相手ごとに異なります。場合によっては、最後まで期待した品質の動画が納品されないかもしれません。

フリーランスに制作を委託する際は、費用を抑えやすい点ばかりに注目せず、個人の能力に左右される点が大きいことも留意してください。

動画制作を委託する際の流れ

動画制作を委託する際の大まかな流れは、以下のとおりです。

1. 委託に向けた準備

2. 打ち合わせ・ヒアリング

3. 見積もりの確認

まず、動画制作を委託する準備として、制作の目的と予算・納期を決めておくことが大切です。

動画という手段を使って「なぜ」「誰に」「何を」伝えたいのか、最終的にどのような効果を期待しているのかといったことを明確にしましょう。

予算を設定するのは、委託する内容をスムーズに決定するためです。

動画制作の費用はさまざまな要因によって変わりますが、予算が決まれば、その範囲内で何ができるかを考えやすくなります。

次に、委託先との打ち合わせを設定し、情報共有を行ないます。制作会社からヒアリングを受けるため、動画の目的や制作に至った背景、納期や予算などを伝えます。

ヒアリングのあとは、制作会社が見積もりを提示してくれます。見積書の内容に曖昧な部分がないか、しっかりとチェックしましょう。

動画制作では、完成までに複数回の修正が必要になることも少なくありません。

そのような場合の追加費用についても、委託を正式に決定する前に確認しておくことが大切です。

動画制作を委託する際の注意点

動画制作を委託するにあたっては、トラブルを避けるためにも以下の点に注意が必要です。

• 適切な納期を設定する

• 修正可能なタイミングや回数を事前に確認しておく

• 訴求ポイントを詰め込み過ぎない

• 著作権・利用範囲への理解を深める

それぞれについて、詳しく説明します。

適切な納期を設定する

動画の完成までには、何度か修正が必要になることが多いでしょう。場合によっては、納期を遅らせてでも直ししたい箇所が見つかるかもしれません。

しかし、動画を使用したい日時までに動画が完成しなければ、いくら手間をかけても無駄になってしまいます。

こういった事態を避けるためには、納期に余裕を持たせることが大切です。

動画を使用したい日から逆算してスケジュールを考え、想定外の修正があっても間に合うだけの日数を確保しましょう。

修正可能なタイミングや回数を事前に確認しておく

できあがった動画が「期待とは異なる仕上がりになっていた」ということもあるかもしれません。

しかし、委託時の契約内容によっては、簡単には修正してもらえない場合があります。

動画の修正を受け付けてもらえるタイミングや回数は、制作会社によって異なります。

「修正してほしいのに対応してもらえない」といったトラブルを避けるため、修正の条件について見積もりの時点で確認しておくことが大切です。

訴求ポイントを詰め込み過ぎない

1つの動画に収められるメッセージの数には限界があります。あまりメッセージを詰め込み過ぎると、何を伝えたいのかがわからない動画になってしまいます。

ある程度の長さがある動画なら、2〜3個のメッセージを含めても視聴者に理解してもらえるでしょう。

一方、動画の長さが30秒ほどの場合は、メッセージを1つに絞るなどの対策が必要です。

著作権・利用範囲への理解を深める

動画制作では、写真やイラスト、BGMなどを素材として使用します。これらの使用にあたっては著作権に注意が必要です。

インターネットなどから入手した素材でも、商用利用が可能なものを利用規約の範囲内で使うのであれば問題ありません。

しかし、権利関係を確認せずに使ってしまうと、トラブルに発展するおそれがあります。

また、委託先に制作してもらった動画についても、著作権は原則として制作会社に帰属します 。

契約内容によっては、動画を使用できる範囲に制限が設けられているかもしれません。

例えば、公式サイトで使用するために動画を制作したとすると、二次利用を禁止する契約になっていた場合、公式サイト以外では使用できないことがあります。

同様に、特定のSNSで使用するために制作した動画は、ほかのSNSでも使えるとは限りません。

あらかじめ動画の利用範囲についてしっかりと話し合い、納得できる契約内容にしておくことが大切です。

なお、どうしても定められた範囲を越えて動画を使用したい場合は、制作会社に相談してみましょう。

追加料金は発生するかもしれませんが、利用許可をもらえることもあります。

動画制作の委託費用を安く抑えるポイント6つ

ここからは、動画制作の委託費用を抑えるための6つのポイントを説明します。

• 参考動画を用意しておく

• 動画の尺を短めにする

• 自社オフィスや近場で撮影する

• 必要な素材は自社で用意する

• フリー素材を採用する

• 相見積もりで比較検討する

少しでも安く動画を作るために、参考にしてみてください。

参考動画を用意しておく

どのような動画を制作したいのかがわかる、参考動画を用意しておきましょう。

委託先との認識を擦り合わせるのに役立ちます。最初に認識を合わせておけば、双方の齟齬による撮り直しなどを防ぎやすくなります。

参考動画は、YouTubeなどで見つけた他社のもので問題ありません。うまくイメージを共有できれば、ディレクションやリサーチの費用を抑えることが可能です。

動画の尺を短めにする

長い動画は、制作期間の長期化につながります。編集の手間などが増え、費用も高額になるでしょう。

費用を抑えたいなら、動画の尺を短くすることも検討しましょう。

近年では、スマートフォンから気軽に視聴できるショートムービーも多くなりました。

尺の短い動画を作ることは、費用の面だけでなく、より多くの人にリーチできる可能性が高まるという意味でも有効です。

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今話題のショートムービーって？作り方やその効果を事例とともに徹底解説

自社オフィスや近場で撮影する

撮影が必要な動画の場合、撮影場所の選定も重要です。撮影場所が遠いほど、交通費や宿泊費がかさむためです。

雰囲気のある動画にするためにロケーションを重視したい場合もあるかもしれませんが、近場にも良い場所がないか探してみましょう。

コンセプト次第ではありますが、自社オフィスでも動画として成立する場合は、費用の節約につながります。

採用動画なら、動画を通じて社内の雰囲気を伝える効果も期待できます。

必要な素材は自社で用意する

動画に使用する素材が増えていくのも、費用がかさむ要因の一つです。社内にある素材を有効活用して、費用を抑えることも検討してみましょう。

例えば自社で保有しているイラストやロゴ、写真などです。社内にデザイナーがいるのであれば、画像素材のみ自社で作成してもよいでしょう。

出演者が必要な場合も、社員に担当してもらうことでキャスティング費用を削減できます。社員であれば、ヘアメイク代や衣装代も抑えやすいでしょう。

フリー素材を採用する

動画に必要な素材を用意する際は、無償提供されている「フリー素材」の活用も検討してみましょう。

近年では、商用利用できるフリー素材を提供するサービスも増えています。

動画のイメージにマッチする素材があれば積極的に取り入れることで、費用を抑えられます。

ただし、なかには商用利用が認められていないフリー素材もあるため、利用規約をしっかりと確認して使用することが重要です。

相見積もりで比較検討する

依頼内容が同じでも、費用は委託先によって変わります。

動画の制作費を抑えるためには、複数の制作会社から見積もりを取って比較するのがおすすめです。

とはいえ、見積もりが安ければ良いとは限りません。

制作会社にはそれぞれの特徴や、得意ジャンルがあるためです。自社に適した委託先かどうかを判断するために、制作会社の公式サイトなどで実績や事例もチェックしておきましょう。

満足できる動画を制作するためには、納得できる料金で、自社の要望にしっかりと応えてくれそうな制作会社を選ぶことが大切です。

まとめ

動画は、メッセージを効果的に伝える手段の一つです。高品質な動画にしたいときや、社内での制作が難しい場合は、動画制作のプロである制作会社への委託を検討してみましょう。

動画制作を委託する費用の相場は、作りたい動画のジャンルや内容によって異なります。

また、実際の見積もりは制作会社によっても変わるため、委託先をどこにするかは相見積もりを取って比較検討することをおすすめします。

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